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IoT

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1: 2018/05/02(水) 19:29:22.74 ID:CAP_USER
情報通信の世界では、あらゆるモノをインターネットにつなげようという「IoT」の技術が、製品開発や産業応用の中心となりつつある。そのIoT分野で6割以上の市場占有率を誇るのが、日本で生まれたコンピューター用基本ソフトウェア(OS=オペレーティングシステム)「トロン」だ。
このトロンが、米国電気電子学会の標準規格として認定される手続きが進んでいる。
順調に進めば、国産のOSが、「世界標準」になる。

■IoT時代がやってきた

 IoTという言葉を最近よく目にしたり、聞いたりするという人は多いだろう。
インターネット・オブ・シングスの略で、「モノのインターネット」と訳されることが多い。
生活空間のあらゆるモノ、あらゆる場所に小さなコンピューターやセンサーを組み込み、ネットワークにつないで便利な情報化社会を目指そうという技術である。
ひと昔前まで「ユビキタス・コンピューティング(ユビキタスはラテン語であまねく存在するという意味)」と言っていた技術と同じだ。

 1980年代は「どこでもコンピューター」と呼ばれていた。
その基本となるアイデアを提唱したのが、坂村健博士(東洋大学情報連携学部長、東京大学名誉教授)だ。
坂村博士は、昨年3月に東京大学教授として最後に行った講義で
「私が30年以上研究開発してきたIoT=どこでもコンピューター=が、ようやくビジネスになる時代が来た。
私は時代を先取りしすぎていた」と、しみじみ述懐していた。

■トロン計画の始まり

 国産OSトロンの生みの親がこの坂村博士で、トロンはIoTとともに育ってきたと言っていい。

 トロンは「ザ・リアルタイム・オペレーティングシステム・ニュークリアス」の略で「機器をリアルタイム(実時間)で作動させるOSの中核部分」という意味である。
坂村博士は東大助手だった1984年、「トロン計画」を提案した。

 坂村博士は、いずれIoT社会(当時そういう名称はなかった)が到来し、あらゆる家電製品や自動車などにコンピューターが組み込まれ、ネットワークでつながるようになると予想した。
そこで、機器に組み込まれるコンピューターを制御する「組み込み用OS」として広く使えるようにと、トロンの開発を始めたのである。

 当時は、基板に中央演算処理装置(CPU)やメモリーなど最小限の部品を載せた簡素なコンピューターである「マイコン」が一部の機器に組み込まれ始めたばかりで、今から振り返ると、博士にはかなり先見の明があったと言える。

 計画には東大のほかに日本電気、日立製作所、富士通、松下電器産業(現パナソニック)、三菱電機など国内大手電気メーカーも参画し、当時としては珍しい産学協同プロジェクトの形で進んでいった。

■組み込み用OSとは

 OSと聞くと、パソコン用OSのウィンドウズを思い浮かべる人が多いだろう。
クラウドサービス(外部に保存したデータやアプリケーションなどをネット経由で呼び出して使うサービス)などに用いられる大型コンピューターでは「ポジックス」というOSが主に使われている。
スマートフォンのアプリケーションを動かすアンドロイドOS(アンドロイド端末用OS)やiOS(iphone端末用OS)もポジックスのプログラムを部分的に使っている。
こうしたコンピューター用のOSは「情報処理系OS」あるいは「汎用OS」と呼ばれている。

 これに対し、電子機器などに組み込まれている小さなコンピューターを制御するOSが、組み込み用OSだ。 

■何に使われているのか

 組み込み用OSのトロンは、例えば、自動車に使われている。

 自動車の電気系部品と言えば、かつてはヘッドライトに方向指示器、ワイパー、ラジオくらいのものだった。

 ところが現代の自動車には、GPSを搭載したカーナビゲーション、車内温度を一定に保つエアコン、エンジン回転数や排ガス温度などを測定して最適量のガソリンを供給するインジェクション(燃料噴射装置)、障害物を検知して作動する自動ブレーキなど、非常に多くのセンサーや作動部品が組み込まれている。
それらを統御する頭脳として数多くのコンピューターが積み込まれ、その制御にトロンが使われているのだ。

 デジタルカメラでは、トロンがレンズを動かしてフォーカスを合わせたり、絞りやシャッタースピードを高速で自動制御したり、画像処理を行ったりしている。
温度と蒸気を計測しながら加熱を調節する電気炊飯器にも組み込まれている。
あらゆる家電製品、エレベーターなどビルの設備機器、オフィスのコピー複合機、工場内の機械制御、ロケットや人工衛星の内部ネットワークにもトロンが採用されている。
2010年に小惑星イトカワから奇跡的な帰還を果たした探査機「はやぶさ」、その後継機で小惑星「リュウグウ」へ向かっている「はやぶさ2」もトロンによって制御されている。

 スマホもアプリを動かすのは情報処理系OSだが、画像処理やフラッシュメモリーへの書き込み、カメラやバイブレーター、ディスプレーなどを制御しているのはトロンだ。スマホの陰の主役は、実はトロンなのである。

■日米貿易摩擦

 「最強の組み込み用OS」がトロンの代名詞だが、実はウィンドウズのような情報処理系のトロンも開発されている。
それが「Bトロン」だ。

 1989年、文部省・通産省(当時)所管の「コンピュータ開発教育センター」は、教育用パソコンのOSとしてBトロンを指定した。マシンもOSも日本製の「純国産パソコン」の誕生が期待された。
だが、そこに大きな壁が立ちはだかった。

続きはソースで



 米国通商代表部(USTR)が、同年4月に発表した
「外国貿易障害年次報告書」の中でトロンが不公正貿易障壁の候補にあげられたのだ。
「純日本製パソコン」をつくられては、米国企業が入り込めず、日米貿易の妨げになってしまう。
もしBトロンのパソコンを生産したら、相応の制裁を加える、という。

 悪名高い包括通商法スーパー301条(不公正貿易慣行国への制裁条項)の対象候補となったため、
国内大手メーカーはパソコンへのBトロン搭載を見送ってしまった。

 当時は、日本の産業界に勢いがあり、工業製品の輸出によって大幅な貿易黒字が続いていた。
誕生したばかりで国内でさえ普及していなかったBトロンが自動車と同じような脅威として取り上げられたのは、米国の産業界がその潜在的可能性に気づき、恐れていたからだろう。

続きはソースで

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/feature/quarterly/20180426-OYT8T50034.html
images (1)


引用元: 【IT】トロン―国産OSが世界標準になる[05/01]

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1: 2017/04/20(木) 09:38:32.19 ID:CAP_USER9
パナソニックは19日、5年間で1000人規模の人工知能(AI)関連の技術者を養成すると発表した。社内に新組織を設けて、AIや、あらゆるものがインターネットにつながるIoTを使った新規事業の創出に力を入れる。

技術者は、パナソニックが昨年、大阪大に設けたAIの講座を受講させ養成する。今春入社組からはAIの特別枠も設けた。

今年度新設した新組織はビジネスイノベーション本部で、社内ベンチャーの育成にも取り組む。

続きはソースで

【釣田祐喜】

配信 2017年4月19日 20時54分

毎日新聞 ニュースサイトを読む
https://mainichi.jp/articles/20170420/k00/00m/020/089000c

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引用元: 【企業】パナソニック AI技術者を1000人養成へ-今春入社組からはAIの特別枠も設ける★2 [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2016/12/03(土) 02:31:58.48 ID:CAP_USER9
現在、人工知能(AI)、ロボット、IoT(モノのインターネット)などのテクノロジーが急速に発展している――。
今後これらのテクノロジーは、徐々に人間の仕事を置き換えていくと考えられている。
昨年、野村総合研究所が「10~20年後、日本の労働人口の約半分がAIやロボットで代替される」との研究結果を発表し、
オペレーター職や事務職などがなくなる可能性を指摘していた。

 では、テクノロジーが社会を大きく変えたとしても、日本のビジネスパーソンが職を失うことなく活躍し続けるには、何が必要なのか。リクルートワークス研究所が2030年の日本の労働市場をシミュレーションし、
結果をふまえて「新しい働き方」を提示した。

シミュレーション結果によると、テクノロジーの進歩の影響によって、2030年には25~59歳の就職率が約5%低下するほか、平均年収が現在から約40万円減となる289.1万円になる危険性があるという。

その背景にあるのは、日本人特有の働き方だ。海外との比較調査では、日本人は他国と比較して、「海外展開を目指すのではなく、地域に根差したビジネスを行いたい」と考える人が多かった。
また、「自社でこそ生かせるスキル」と「どの会社でも生かせるスキル」のどちらでもない「“やや”汎用性のあるスキル」を持つ人が多かったという。

 このようなスキルセットでは、企業寿命の短縮や職種の減少により、「企業に長期間在籍し、そのなかでキャリアを積む」という従来のパターンが一般的でなくなった場合、「柔軟な価値観をもとに他社・他業種でスキルを発揮したり、海外に進出したりといった方針転換が難しい」と調査を担当した中村天江さんは指摘する。

 どのような状況下でも通用する人材になるためには、「どの分野で稼ぐか」「専門性をどう生かすか」
「どう働くか」を明確にしてスキルの獲得に専念し、“その人ならでは”の付加価値を高めることが大切だとみている。 

続きはソースで

http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1612/02/news033.html
ダウンロード (1)


引用元: 【社会】人工知能に「仕事を奪われない」働き方はある? [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2015/02/05(木) 22:27:36.26 ID:???.net
掲載日:2015年2月5日
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/05/373/

 三菱電機と立命館大学は2月5日、あらゆる機器がつながるIoT時代に向け、製造段階で生じるLSIの個体差を利用して、機器の秘匿と認証を行うセキュリティ技術を開発したと発表した。

 ネットワークに接続される組み込み機器が増加する一方で、プログラムの解析・改ざんやデータの奪取、機器のなりすましなどの不正行為に対する対策がますます重要になっている。特に、安全性が重要視される組み込み機器において、プログラムやデータの保護について抜けのない対策が必要とされている。一般的な対策として、機器に内蔵するメモリに暗号処理を行ったID情報を格納しているが、機器の電源を切ってもID情報がメモリ上に残留するため、チップを開封して内部を調べることで、IDの解析が可能になるという課題があった。そこで今回、同じ機能を持つLSIの個体差を活用して指紋のような固有IDを作り、復号時に鍵として用いる新たなセキュリティ技術を開発した。

 一般的に、LSIは内部の回路で定められた計算を行うため、同じ回路が入ったLSIに同じ入力の計算をさせると同じ計算結果を出力する。しかし、計算結果に至る過程が個体ごとに異なるため、今回、この個体差をLSIの指紋に見立て、同じ回路を実装したLSIごとに固有IDを作り出すことに成功した。この固有IDは、回路を動かした時にしか現れないため、チップを開封して内部を調べても解析することができない。また、指定のLSIの固有ID情報でしか復号できないように暗号化されたプログラムやデータは、そのLSIを持つ機器でしか使えなくなるため、機器の安全性を確保できる。加えて、特定の固有IDを持つ機器同士をつなげるように設定することも可能になるとしている。

続きはソースで

<画像>
同じ回路が搭載されたLSIに生じる個体差
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/05/373/images/001l.jpg

固有IDの生成方法。信号を入力すると発生する電圧の上昇する回数を数え、その数が偶数個ならば0、奇数個ならば1の
ビットを与える。そして、入力する信号を変えて繰り返しビットに変換し、指紋のような固有ID情報を生成する
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/05/373/images/002l.jpg

試作されたLSI。(左)65nm、2.1mm角、(右)180nm、2.5mm角
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/05/373/images/003l.jpg

<参照>
三菱電機 Mitsubishi Electric - 「IoT時代に向けたセキュリティー技術」を開発
http://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2015/0205.pdf

引用元: 【技術/IoT】三菱電機など、LSIの個体差から固有IDを生成するセキュリティ技術を開発

三菱電機など、LSIの個体差から固有IDを生成するセキュリティ技術を開発の続きを読む
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