理系にゅーす

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PM2.5

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1: 影のたけし軍団ρ ★ 2014/01/17(金) 08:53:26.72 ID:???0

昨年12月6日、中国の上海ではPM2・5(微粒子状物質)の平均濃度が、1立方メートルあたり610マイクログラム、と過去最悪の事態となった。

大気汚染が進む中国国内でも汚染がひどいのは、北京、上海などの都市部と、工場が集中する河北省一帯。
こうした地域では、日本製の空気清浄機が飛ぶように売れているという。

「日本のメーカーの中には、現地生産する企業も出てきていますが、ラインを増やして生産を倍にしても追いつかないほどです。
これは当然です。中国製の空気清浄機は性能に関する統一基準がないし、すぐ故障するからです。
どれほどの清浄効果があるのかもわかりません」(上海在住の日本人商社マン)

中国の深刻な大気汚染の惨状は、ご存じのとおり。
急激な工業化によって、石炭・石油などの化石燃料、車の排ガスなどさまざまな汚染物質が、野放図に垂れ流された結果だ。

「いま中国で進んでいる大気汚染は、人類が経験したことのないほどのものです。中国政府もようやく重い腰を上げ、昨年9月、50億元(約804億円)を投じて汚染対策に取り組み、2017年には汚染物質を10%削減する、と発表しましたが、時すでに遅しですよ」(前同)

この発表直後の10月1日には、上海でPM2・5の平均濃度が1立方メートルあたり250マイクログラムと、6段階の汚染指数で最悪の状態を記録。
「いまや上海では、前が見えない日も。誇張でもなく、北海道の"霧の摩周湖"より視界不良なんですよ。前が見えないため、自動車事故も多発しています」(通信社の上海特派記者)

大気汚染は、寒さの厳しい冬場に悪化するという。
「中国ではいまだに石炭を燃やして暖を取る家庭が多く、毎年冬場は、石炭を積んだトラックがひっきりなしに走っています。だからPM2・5が激増するんです」(前出・商社マン)

大気汚染で怖いのは、呼吸器など身体への影響だ。

「昨年、中国環境保護省は、『化学物質の環境リスクと管理計画書』を発表しました。この中で、"がん村"の存在を初めて認めたんです」(前出・記者)
http://www.excite.co.jp/News/society_g/20140117/Taishu_politics850.html
>>2
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【中国大気汚染】 1年間で312万人ががんを罹患・・・肺ガン患者が激増中!の続きを読む

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1: 桂べがこφ ★ 2014/01/16(木) 23:33:02.84 ID:???0

"水の微粒子「ナノイー」がPM2.5対策に有効 パナソニックが確認"

パナソニックは16日、水の微粒子「ナノイー」に、微小粒子状物質「PM2・5」に含まれる発がん性物質を分解する効果があることを確認したと発表した。
黄砂に付着し、アレルギーなどの原因となる真菌の繁殖を抑制することも分かった。

空気を清潔に保つ商品の需要は拡大が見込めると判断。今後、自動車や鉄道などのメーカーにナノイーの発生装置を売り込むほか、欧米や、大気汚染が深刻な中国でも関連商品を本格展開する。

ナノイーは空気中の水分に電圧をかけるなどして発生させる。
パナソニックは2003年に空気清浄機に発生装置を初めて搭載。
脱臭や肌の保湿などの効果も期待されることから、小型化を進め、ドライヤーやスチーマーなど美容家電にも拡大している。

ダウンロード (1)

2014.1.16 18:48
http://www.sankeibiz.jp/business/news/140116/bsb1401161850002-n1.htm



微粒子"ナノイー" PM2.5の発がん性物質を分解するとパナソニックが発表、中国で関連商品を本格展開の続きを読む

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/01/09(木) 08:38:11.12 ID:???i

大気汚染物質、PM2.5の越境汚染の実態を調べるため、日本と中国、韓国の研究者が協力して、ことしの冬と夏の間3か国で同時に観測する取り組みが、8日、始まりました。

これは、埼玉県環境科学国際センターが中国や韓国の研究機関や大学と協力して去年から3か国で行っているもので、ことしは冬と夏の間、埼玉県の加須市と北京、上海、それに韓国のチェジュ市など5地点で、2週間にわたって大気中のPM2.5の濃度と成分を観測します。

このうち加須市の埼玉県環境科学国際センターでは8日午前、観測装置にフィルターを取り付けたあと、
センターの屋上に設置して観測を始めました。
去年の観測では、加須市の大気中のPM2.5に、日本では産出されていないレアアースの元素の一つ、
ネオジムが僅かながら検出され、北京のネオジムの濃度が上がると加須市でも濃度が上がることが分かりました。

研究チームは、北京から北西におよそ600キロ離れた世界最大級の鉱山で産出されているレアアースの成分比率が、北京のPM2.5に含まれているレアアースと似ていることから、大気中に排出されたこの鉱山のネオジムが北京を経て韓国や日本に届いている可能性があるとみています。
埼玉県環境科学国際センターの米持真一専門研究員は「中国からの越境大気汚染の実態を、ネオジムに着目することで解明することができるかもしれない」と話しています。

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NHK 1月8日 14時25分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140108/k10014344461000.html



【環境】日中韓で協力、PM2.5の観測開始の続きを読む

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1: 影のたけし軍団ρ ★ 2014/01/05(日) 17:08:49.64 ID:???0

インドの首都ニューデリーで呼吸器疾患の症状を訴え、病院に駆け込む患者が急増している。
中国よりも大気汚染が深刻で、ニューデリーでは最大で年間1万6200人が早死にするとされる。

気温の低下とともに、PM2.5やPM10など人体に有害な微小粒子状物質が地表近くの大気に滞留するためだ。

内陸にあるニューデリーは12~1月、有害物質を含んだ濃い霧に覆われる。
数十メートル先が見えないこともあり、航空機の遅延や欠航など交通機関への影響も大きい。

世界保健機関(WHO)の統計によると、中国でPM10汚染が最も深刻とされ、2009年の年間平均濃度が1立方メートル当たり150マイクログラムの甘粛省蘭州市でさえニューデリーを下回る。

インド政府機関によれば、ニューデリーでは10年、PM10の年間平均濃度は同261マイクログラムで、WHO環境基準の13倍。05年から2倍近く増えた。

冬季ではPM10の1日平均濃度が470マイクログラム、PM2.5が270マイクログラムを超える日が続く。
PM2.5のWHO環境基準は1日平均25マイクログラムで、ニューデリーの汚染はその11倍に当たる計算だ。
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2014010500079
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【インド大気汚染】 中国より深刻の続きを読む

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1: 再チャレンジホテルφ ★ 2014/01/05(日) 13:11:28.51 ID:???0

 【上海=河崎真澄】深刻化する中国の大気汚染問題で、復旦大学(上海)の研究グループは産経新聞の取材に対し、心臓など循環器系で疾患を引き起こす危険性のある微小粒子状物質として、「PM0・5」の存在を指摘し、中国当局に大気汚染の監視範囲を広げるよう求めていく意向を明らかにした。
注目されている「PM2・5」よりも粒子の直径が小さいため、肺の奥まで侵入して血液中に流れ込み、心臓や弁などに障害を与えることが懸念されるという。

 大気汚染をめぐり、中国では急性気管支炎など呼吸器系の健康被害を訴える患者が急増。
また、世界保健機関(WHO)の専門組織は昨年10月、「がんの原因になる」との初の研究結果を公表していた。さらにPM0・5により循環器系の疾患リスクも高まることが確かめられれば、大気汚染の健康被害問題は一段と深刻さを増すことになる。

 PM0・5の研究を進めているのは復旦大学の●(=もんがまえに敢)海東(かん・かいとう)教授(公共衛生学)らのグループ。
中国の北部で昨年、大気汚染状況と住民の疾病発生状況との関連性を調べたところ、大気中に含まれる汚染物質の粒子が小さく、かつその濃度が高い地域ほど、循環器系疾患を抱える住民が多いとの結果を得たという。

>>2へ続く

ダウンロード

2014.1.5 11:55
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140105/chn14010511550000-n1.htm



PM2・5より怖い「PM0・5」 大気汚染の健康被害「循環器系」にも 上海の研究グループの続きを読む

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1: 九段の社で待っててねφ ★ 2014/01/02(木) 17:49:51.00 ID:???0

2014年1月1日、中国紙・東方早報によると、中国環境保護部環境監督測定総ステーションの朱建平(ジュウ・ジエンピン)副所長は12月31日、日本や韓国で問題になっている微小粒子状物質PM2.5は中国が原因なのではなく、自国の大気汚染が原因だと主張した。

朱副所長は、「スモッグが通常大気中で拡散するには厳しい条件が必要だ。スモッグは穏やかな風あるいは微風状態で発生するものであり、こうした状況で大気中の汚染物質が遠くまで拡散することはない」と説明。「もし遠くへ拡散できるのであれば、スモッグなど存在しないはずだ」と指摘した。

さらに朱副所長は、汚染物質の拡散距離について、「中国、日本、韓国、米国の科学者が現在も研究を続けているが、伝播経路が複雑であるため、明確な結論はまだ出ていない」と述べると同時に、中国の環境科学研究院と日本の公害研究所、韓国の環境科学研究院が協力して、東アジア地域における汚染物質の長距離拡散について研究していることも明らかにした。

ただし、「主要な汚染物質は現地で発生したものである」と断定し、北京の大気汚染のように外部からの汚染物質が一定の割合を占めるものの、主要な汚染物質は北京で発生していることを例に挙げ、「その責任は現地が負うべきだ」と訴えた。(翻訳・編集/本郷)

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http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=81266



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