高級魚で知られるクロマグロの養殖に使う稚魚が記録的な不漁だ。
全国二位の稚魚の漁獲量を誇る三重県では、一匹の取引価格が例年の約三倍に高騰。一部の養殖業者は稚魚を確保できず、いけすは空っぽの状態だ。背景には乱獲による個体数の減少があり、今後は小売価格の上昇など、食卓にも影響が広がりそうだ。

　養殖業者は漁師が釣った稚魚を買い取る。
その後、三年ほどかけて成魚に育てて出荷したり、三カ月ほどで稚魚が足りない別の業者に転売したりする。

　三重県では二〇一一年に十一万九千匹の地元産の稚魚がいけすに放たれたが、一二、一三年は一一年の七～八割減と大きく落ち込んだ。今年はそれを下回る不漁で、ある養殖業者は「放流する予定だった三万匹のわずか１％しか確保できていない」と稚魚が空っぽのいけすに頭を抱える。

　稚魚を育てて転売する同県尾鷲市の尾鷲物産の桑原宏部長は「稚魚がいつ枯渇するかと心配しながら養殖していた。
不安がついに現実になった」と語り、今後は事業を縮小する予定だ。　
漁獲量が全国一の長崎県でも、いけすに放った稚魚は一一年の二十一万三千匹から昨年は十五万匹に落ち込み、
「今年はさらに不漁」（県担当者）という。

　小売価格に今年の不漁の影響が出るのは数年後だが、名古屋市内のスーパーの担当者は「過去数年の稚魚の不漁で、すでに養殖クロマグロは一、二割値上がりしている」といい、さらなる値上がりが予想される。

　クロマグロの養殖では、人工的にふ化させた稚魚を使った成育の研究も進んでいる。ただ、現在の技術では卵が人工ふ化して半年後まで生き残るのは０・９％にとどまり、「天然の稚魚の不足をすべて補うのは困難」（近畿大水産研究所）とみられている。

　太平洋クロマグロの不漁の背景には、長年にわたる乱獲がある。
一五年からは、稚魚や幼魚などの未成魚（三〇キロ未満）の漁獲枠を、〇二～〇四年の平均から半分に減らす国際規制が導入されるが、水産庁の担当者は「資源はすぐに回復しない」との見方を示す。

　三重大の勝川俊雄准教授（水産資源学）は「近年の漁のペースは、持続性という面で大いに問題があった。
漁獲枠の半減はある程度評価できるが、産卵場の近くでの漁を防ぐなどさらなる手が必要」と指摘する。
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