独り暮らしで亡くなる人の約３人に１人が孤立死だった計算で、８割弱が男性だった。専門家は「未婚率の上昇に伴い、孤立死が増える可能性がある」として、社会とつながる重要性を強調している。（大阪デジタル編集部　川崎陽子）

内閣府孤独・孤立対策推進室は、独り暮らしで自宅で亡くなった「独居死」のうち、死後８日以上経過して発見された人を「孤立死」と定義し、２０２４年から集計している。
独居死に占める孤立死の割合が最も高かったのは６５～６９歳で３９・４％。次いで６０～６４歳が３９・３％、５５～５９歳が３７・５％で、現役世代（１５～６４歳）で独居死した人の３４・６％が孤立死だった。

８０歳以上になると孤立死が占める割合は低下しており、８０～８４歳は２２・３％、８５歳以上は１２・１％だった。介護サービスなどの利用が孤立死の回避につながっているとみられる。

　一方、自殺者は年々減少し、２０２５年は１万９１８８人と初めて２万人を下回っており、今回、孤立死が初めて自殺者を上回った。

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