イーロン・マスクCEOが率いるテスラは、電気自動車の生産以外にリチウムイオンバッテリーによる蓄電システムの開発や販売にも取り組んでいます。テスラが建設した世界最大のエネルギー蓄電施設「Hornsdale Power Reserve」の稼働報告書を、プロジェクト管理会社のAureconが発表。この報告書の中で、Hornsdale Power Reserveを1年間運営することでおよそ4000万ドル(約45億円)の節約につながったことが明らかになっています。

Aurecon Hornsdale Power Reserve Impact Study 2018 | Electric Power | Power (Physics)
https://ja.scribd.com/document/395050069/Aurecon-Hornsdale-Power-Reserve-Impact-Study-2018

Tesla's giant battery saved $40 million during its first year, report says - Electrek
https://electrek.co/2018/12/06/tesla-battery-report/

テスラは2017年11月末、自社製のリチウムイオンバッテリーシステム「パワーパック」を用いたエネルギー蓄電施設をオーストラリア南部にわずか100日足らずで建設しました。Hornsdale Power Reserveは世界最大規模のエネルギー蓄電施設で出力は100メガワット、総容量は129メガワット時を誇ります。隣接した風力発電のタービンから得られた再生可能エネルギーを蓄電し、メンテナンスや突発的な要因で電力不足に陥る時のためのバックアップとなる「調整電源」としての機能を有しています。


Aureconの報告書によると、Hornsdale Power Reserveは南オーストラリア州との契約のもと、オーストラリアの電力供給サービス(FCAS)への補助として、100メガワットのうちの35メガワットを供給していて、1年間の運用でおよそ4000万ドルが節約されたとのこと。

オーストラリアでは、化石燃料から再生可能エネルギーに移行しようとするエネルギー政策が遅々として進まない上、豊富な資源のほとんどは輸出に回されてしまうことで、電気代の高騰が問題視されています。

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https://i.gzn.jp/img/2018/12/07/hornsdale-power-reserve/01_m.jpg

GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20181207-hornsdale-power-reserve/

ドライバーに替わって自動車を走らせてくれる自動運転機能「オートパイロット」の使用中に事故を起こしてドライバーが死亡した事件を受け、テスラはこの機能によって死亡事故が起こる確率は低く、一般の自動車における統計データ「8600万マイルあたり1回(約1億4000万kmあたり1回)」に比べて3.7倍安全であると主張しています。

しかしこのデータに関しては批判的な見方を示す専門家も存在しており、データサイエンティストのブリンダ・A・トーマス博士はテスラが公表しているデータを詳細に調査して分析するエントリをMediumに投稿しています。

A Closer Inspection of Tesla’s Autopilot Safety Statistics
https://medium.com/@mc2maven/a-closer-inspection-of-teslas-autopilot-safety-statistics-533eebe0869d
https://i.gzn.jp/img/2018/05/21/tesla-autopilot-safety-statistics-closer-inspection/00_m.jpg

テスラは自社製の車両による死亡事故の発生率を「走行距離3億2000万マイルあたり1回(約5億1500万kmあたり1回)」と発表しています。
しかしこの数字は、テスラの説明に沿ってより厳密に記述すると「走行距離3億2000万オートパイロット・マイルあたり1回」という書き方になります。
このオートパイロット・マイルの捉え方について、トーマス氏はテスラの統計法にも一定の理解を示しつつ、異論を唱えています。

「オートパイロットによる死亡事故発生率」を正しく評価するためには、実際にテスラの車両でオートパイロット機能がオンになっている状態で起こった事故の統計を取る必要があります。
しかしトーマス氏は、テスラはこの数値を「オートパイロット機能を搭載している車両の総走行距離」をもとにはじき出していると指摘し、数値の扱いに不適切さがあると述べています。
これはつまり、オートパイロット機能の稼働状態に関係なく、オプション装備のオートパイロット機能を搭載している車両全ての数値を集めたものであり、人間が運転している時の走行距離も含まれているために、比較対象としてふさわしくなく、見方によっては「無事故走行距離の水増しをしている」とみることもできるという指摘です。

また、オートパイロットによる走行状態からマニュアルモードに戻った時に発生する事故についても考慮する必要があるとトーマス氏は述べています。オートパイロットで道路走行中に、道路の線が見えにくかったり、荒天によって視界が遮られて運転ができないとコンピューターが判断すると、オートパイロット機能はオフになって人間に操縦が任されます。
このような状況で発生した事故については統計から省かれているとのことですが、トーマス氏はこれもオートパイロット運転時の一部として考えるべきであると主張しています。

テスラが比較の対象としている、一般車両の事故データ「8600万マイルあたり1回」という数字の選び方にも否定的な意見が存在しています。

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GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20180521-tesla-autopilot-safety-statistics-closer-inspection/

米国時間の2月6日（日本時間の7日）に米スペースX社の新型ロケット「ファルコンヘビー」によって打ち上げられた自動車
「テスラ・ロードスター」は、現在、太陽のまわりの惑星空間をのんびりと旅している。
けれども運命のいたずらにより、将来、地球と衝突して終わりを迎える可能性がある。

「おそらく数千万年以内に地球に衝突するでしょう」と、この車の旅路をシミュレーションしたカナダ、トロント大学のハノー・レイン氏は語る。

　スターマンと名付けられた人形を乗せて、ファルコンヘビーから放たれたこの車は、すでにNASAのジェット推進研究所のカタログに「太陽系天体」として掲載されている。

　レイン氏らは、この車の軌道を数百万年先まで計算し、太陽系始まって以来の壮大なドライブのルートを予想することにした。
現在は地球と火星の軌道と交差する軌道を回っているが、これらの惑星に接近するたびに、少しずつ軌道が変わってゆく。

　遠い未来の軌道を正確に決定するのは難しいものの、十分なシミュレーションを行うことで、最終的にどのような結果になりそうかを予想することができる。
研究チームは、車がどこで最期を迎えるにしても、その寿命はせいぜい数千万年だろうと言う。

〈軌道のずれが重なって〉

　近い未来なら確実にわかる。テスラが次に地球に大きく接近するのは2091年で、このときには月よりも近い距離まで来る。いい望遠鏡があればすぐに見つけられるかもしれない。
ただし、地球のまわりを飛び交っている無数の天体と容易に見分けられるほどは大きくないため、反射率かスペクトルによって見分ける必要があるだろう。

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画像：2018年2月6日（日本時間7日）、米スペースX社のロケット「ファルコンヘビー」が打ち上げた自動車「テスラ・ロードスター」
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/021600073/ph_thumb.jpg

ナショナルジオグラフィック日本版サイト
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/021600073/

－電磁濃縮法により、物性測定に実用可能な超強磁場を発生－

〈発表のポイント〉

・電磁濃縮法（注１、図１）という超強磁場発生方法で985テスラという強力な磁場を発生させ、それを高精度に計測することに成功しました。

・1000テスラという超強力な磁場が発生可能であること、また、今後、1000テスラ領域での極限的な超強磁場環境での物性計測が可能であることを示しました。

・物性物理学の新しい発見とマテリアルサイエンスへの多大な貢献が期待されます。

〈発表概要〉
東京大学物性研究所の嶽山正二郎教授、中村大輔助教、澤部博信技術職員の研究グループは、電磁濃縮法という超強磁場発生方法で985 テスラという強力な磁場を発生し、それを高精度に計測することに成功しました。室内での実験、かつ高度に制御された磁場として、これまでの世界最高記録730 テスラ（2011年、同研究グループ）を大幅に更新し、1000 テスラ目前まで到達しました。

物性研究所では1970年代からパルス法による超強磁場発生とこれを用いた極限的環境での物性物理学への応用研究に向けた開発を行っています。中村助教は、独自に開発したシミュレーションにより、嶽山教授により考案された電磁濃縮用の高効率磁場発生コイルを用いて、種磁場（注２）の値を調整することによって、より強力な磁場が発生できることを、高い信頼性で予測しました。
他方、1000テスラ近くでは、強烈な電磁ノイズ、磁束の高速収縮に伴う衝撃波、その他電気絶縁破壊等の問題により、電気的な測定では600テスラ程度の測定が技術的な限界でした。本研究グループは、ファラデー回転（注３）という光学的な測定手法を用い、さまざまな工夫と高度な計測技術によって、磁場の最高到達点近傍まで精密に測定することを可能にしました。

これにより1000テスラという超強力な磁場が発生可能であること、また、今後、1000テスラ領域での極限的な超強磁場環境での物性計測が可能であることを示しました。
この発生磁場は空間的にも時間的にも人工的に制御可能で、しかも、さまざまな信頼性ある物理計測が可能なため、半導体、ナノマテリアル、有機物質、超伝導体、磁性体で未解明の固体物理量子現象の解明により強力な手段を手に入れたとも言えます。

本成果は、測定技術および装置開発の分野での世界トップの権威ある科学誌である
American Institute of Physics (AIP) 出版局が刊行する科学誌
「Review of Scientific Instruments」の2月18日版（オンライン1月30日版）に掲載される予定です。
また同誌の”Editors’ Pick”に採用されました。

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画像：図１　電磁濃縮法による超強磁場発生方法の模式図。
両側に磁束濃縮に用いる種磁場を発生するパルス電磁石がセットされる。
主コイルの中心にライナーと呼ぶ金属筒をセットし、電磁誘導による電磁応力を使ってこれを超高速に収縮させて磁束を濃縮して超強磁場を得る。
http://www.issp.u-tokyo.ac.jp/news/wp-content/uploads/2018/01/fig1-4-1024x685.png

東京大学
http://www.issp.u-tokyo.ac.jp/maincontents/news2.html?pid=4409