2017年12月06日 08時18分
(写真)
凍結解凍覚醒法によって培養された苗から実を付けるまでに成長したバナナの木（１０月３０日、福山市で）


　広島県福山市内の一般財団法人が、バナナやパパイアなどの熱帯の果物を国内で生産できる技術を確立、輸入に頼っている作物の国産化を目指している。

　完全無農薬で栽培し、耕作放棄地などの有効活用も狙う。

　今年３月に設立された「ＡＳＣＯ（アスコ）」（福山市引野町南）。代表理事の田中節三さん（６８）は、子供の頃からバナナが好きで、国内での栽培法を数十年にわたって研究。たどり着いたのは「凍結解凍覚醒法」だ。熱帯植物が氷河期の環境にも耐え、生き延びてきた事実を踏まえ、熱帯植物を氷河期環境に戻し、温帯地域で発芽、培養すれば順応するのではという発想だ。

　無菌室で天然の糖質「トレハロース」を含む特殊な培養液の中に、核となる細胞を浸し、破壊することなく氷点下６０度までゆっくりと凍結。耐寒性などを“覚醒”させた後に、解凍させるという。
この技術を用いて培養と育苗に成功。遺伝子情報の変異などもなかったという。

　アスコは「アグリカルチャー　サービス　カンパニー」の頭文字を取った。
７月には岡山市の農業法人「Ｄ＆Ｔファーム」と共同で、苗の培養施設
「ＡＳＣＯ・Ｄ＆Ｔバイオセンター」を開設。年間約４０万本の苗の生産培養を目指している。

　また苗と培養土、肥料の基本セットを販売し、１ヘクタールの農地で１５００本の苗を植える場合の初期投資や年間の光熱水費、人件費などを考慮したビジネスモデルの提案もしている。

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http://www.yomiuri.co.jp/economy/20171205-OYT1T50168.html