ようやく水素水ブームに行政が待ったをかけるようになり、少しは沈静化の兆しを見せ始めています。
　この手のビジネスは、急激に盛り上がっては急に鳴りを潜めるというパターンが多いものです。低周波ダイエット器具などは最たる例で、実際にブームに乗ってしまった方もいらっしゃるでしょう。
しかし今回の水素ブームは、あまりに性急な展開だったので、事の次第をきちんと把握できていない人も多いかと思います。
　そこで今回は、水素水を導入として、ついでに化学の基礎の復習もしたいと思います。今回のブームだけでなく、ほかのインチキ商売に惑わされなくなるためにも、再確認をしていきましょう。
水素水って何？

　水素水は、水素が溶けていると“自称する”水や、水を電気分解することで水素と水素ラジカルを含んだ弱いアルカリ性の水などが売られています。「水道水から水素水をつくる」と謳っている商品の大半は後者の電気分解水です。
　この電気分解による水素水がまったくの“ニセ科学”なのかと問われると、そうでもありません。真面目に研究されている部分もあり、一部の情報には信憑性が高いものも含まれています。
ただ多くは、まだ試験管レベルのもので、人間に対して「アトピーが治った」「アンチエイジング効果が確認できた」といった研究発表はないようです。
一部では動物実験で優位な効果も出ており、それを悪質業者が誇大して広告に利用しているという感があります。
　つまり、まだ研究途上であって、「有意に大きな効果があるかもしれない研究テーマ」という段階です。
そんな研究が完全に覆い隠されるくらいにインチキ商品があふれかえっており、市場に出回っている商品の大半はなんの効果も期待できない状況ですが、安易に水素水のすべてを否定することはできません。
　水素自体がなんの根拠もなく、ゲルマニウムのように「まったく無意味」と一刀両断できればスッキリするのですが、実際にきちんと研究している人もいるという点が悪質業者をはびこらせる原因になっているといえます。
　そのため、「良い効果が出る可能性があって、特に体に悪くないのであれば飲んでおいても損はしない」と判断し、ブームに乗ってなんとなく買ってしまう人がいるのも仕方ないかもしれません。
　しかし、町にあふれる水素関連商品は、うっかりすると死亡事故まで起こしかねない危険なものまで販売されており、見過ごすにはあまりに危険な存在なのです。

　しかも、零細のいかにもあやしい業者が細々と販売しているならまだしも、名だたる大企業が大手を振って水素水ビジネスに参入して、さも健康に良いかのように吹聴し、それを真に受けて喜んで買い求める人が多数いる現状を見ると、科学立国どころか理科の初等教育からの完全なる失敗を国全体で現すような醜態であると残念に感じます。

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（文＝へるどくたークラレ／サイエンスライター）

自動運転車やウェアラブル技術など様々な分野に事業を広げているグーグルだが、報道によると、人工肉ビジネスへの進出も計画しているとのこと。



グーグルは最近、人工肉の研究開発を行なっているベンチャー企業「インポッシブル・フーズ」を約３億ドルで買収しようとしたと報じられている。しかし、この買収は上手くいかなかった。
インポッシブル・フーズ側が、買収価額に不満を示したためであるとされている。

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画像
http://i.dailymail.co.uk/i/pix/2015/07/28/10/2AE69F3200000578-3177026-image-a-8_1438075416909.jpg
http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-3177026/Google-wants-world-meat-free-Search-giant-tried-buy-veggie-burger-start-300-MILLION.html

ホンダが発売を予定している小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」が２３日、初めて羽田空港に着陸し、報道陣にお披露目された。２５日からは国内５カ所で一般公開する。

　ホンダジェットは航空事業子会社のホンダエアクラフトカンパニーが開発し、昨年６月に量産１号機が米国で初飛行した。価格は４５０万ドル（約５億４千万円）。
ホンダによると、欧米で１００件以上の受注があるという。米当局の認定を受けた後、富裕層や企業など受注客への納入を開始する計画だ。

　２５日からは、仙台空港、神戸空港、岡南飛行場（岡山県）、成田空港をまわって、一般公開する。

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http://www.sankeibiz.jp/business/news/150423/bsa1504231516003-n1.htm

遺伝子ビジネスに相談５７５件…検査苦情目立つ
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20140427-OYT1T50253.html
読売新聞　2014年04月29日 15時45分


　経済産業省が２８日発表した「遺伝子検査ビジネス」に関する調査報告書によると、２００２～１３年度に全国の消費生活センターが受けた遺伝子ビジネスに関する相談件数は５７５件で、このうち２割近い１０１件は１２年１０月下旬～１４年２月上旬までの約１年４か月間に寄せられていた。

　遺伝子ビジネスの普及と、利用者の関心の高まりが浮き彫りになった。

　相談では「太りやすさ」などを判定する検査への苦情が目立った。「検査結果の説明を求めただけでクレーマー扱いされた」「検査後に勧められたダイエット食品などを使ったが、痩せなかった」などの内容だ。

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