マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームは、太陽光発電などで得た電気を利用して、メタンガスをメタノール(液体)の誘導体に変換する新手法を開発した。
この方法によって、遠隔地でのメタン変換が低コストで可能になる可能性があるという。研究論文は、「ACS Central Science」に掲載された。

油井などで発生するメタンガスは、多くの場合、燃焼処理によって二酸化炭素に変えてから大気中に放出されている。
これはメタンガスの温暖化係数が二酸化炭素よりもさらに高いためである。油井で燃焼処理されるメタンガスの量は年間約1500億m3といわれ、そこから発生する二酸化炭素は約4億トンに上るとされる。

メタンガスは天然ガスの主成分であり、これを捕捉して発電に利用したり、有用な化学物質に変換したりする技術自体は以前から存在している。
にもかかわらず、そうした処理を行わずに燃やして廃棄されることが多い理由は、単純にコストの問題であると研究チームは指摘している。

たいていの場合、石油を得るための油井は遠隔地にある。
そこで発生する大量のメタンガスは副産物でしかなく、これを有効利用するために必要なメタンガスの冷却・圧縮設備や輸送用パイプラインなどにコストをかけるだけの経済的メリットがないというのが現状であるという。

既存の工業プロセスでメタンガスを液体の中間物に変換するには、金属触媒を用いた高温処理と大型の投資を要する大規模施設が必要とされる。
これに対して、研究チームが今回開発したのは、低温の電気化学プロセスによってメタン変換用の触媒を継続的に供給することができる技術である。
この技術を既存の油井に比較的低コストで、かつ後付けで導入することも可能だと研究チームは主張している。

低温でのメタン変換にとって理想的な触媒としては、白金やパラジウムなどの高原子価金属イオンを使った分子触媒が考えられる。

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画像：メタン変換用のパラジウム触媒の触媒活性を電気化学的なプロセスで復活させることによって反応を高速で進められることを実証した(出所：MIT)
http://news.mynavi.jp/news/2017/11/02/217/images/001.jpg

　生物が生存できないと考えられてきた地下３００メートルの地底に、メタンをエネルギー源とする微生物が生息していることを東京大などのチームが発見した。太古の地球の生態系などの解明につながる可能性があるという。英科学誌に８日掲載される。

　鈴木庸平准教授らは２０１３～１５年、岐阜県瑞浪市にある日本原子力研究開発機構・瑞浪超深地層研究所の地下３００メートル地点の岩盤に、直径５センチの穴を開けて地下水を採取した。岩盤はマグマが冷えて固まった花崗岩（かこうがん）で、エネルギー源が乏しいため、生物は生きられないと考えられてきたが、約２００種類の原核生物と呼ばれる微生物が生息しているのを発見した。

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（竹野内崇宏）

http://www.asahicom.jp/articles/images/AS20170908004119_comm.jpg
http://www.asahicom.jp/articles/images/AS20170908004258_comm.jpg
http://www.asahi.com/articles/ASK9846TMK98UBQU00R.html

オゾン層に新たな脅威、塗料剥離剤の含有化学物質 研究
2017年06月28日 10:27　発信地：パリ/フランス

【6月28日 AFP】地球を保護するオゾン層は、オゾン破壊性ガスの使用を禁止した「モントリオール議定書（Montreal Protocol）」が採択された1987年より緩やかな回復傾向にあったが、近年また新たな危機に直面している恐れがあると警告する研究論文が27日、発表された。
　
論文によると、オゾン層保護のための国際協定であるモントリオール議定書の規制対象外の化学物質「ジクロロメタン」の成層圏中の濃度が急速に上昇していることから、オゾン層の回復に遅れが生じることが懸念されているのだという。
　
英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ（Nature Communications）に発表された研究論文は、「現時点ではそれほど大きくないが、ジクロロメタンがオゾン層に及ぼす影響はこの数年で顕著に増大している」と述べ、また「ジクロロメタンの継続的な増加は、モントリオール議定書が達成した成果の一部を相◯し、地球のオゾン層回復を遅延させる」ものだとしている。

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▽引用元：AFPBBNews　2017年06月28日 10:27
http://www.afpbb.com/articles/-/3133677

▽関連
The increasing threat to stratospheric ozone from dichloromethane
Nature Communications 8, Article?number:?15962 (2017)
doi:10.1038/ncomms15962
http://www.nature.com/articles/ncomms15962

6/1(木) 9:02配信 京都新聞
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170601-00000001-kyt-sctch
　滋賀県草津市は３１日、昨夏に烏丸半島で消滅したハスに関する調査結果を発表した。姿を消した主な原因として、土質の変化による粘土層の消失やメタンガス濃度の上昇などが挙げられた。
　調査は、ハスの再生を目指す市が大学教員らでつくる「滋賀自然環境研究会」（代表・小林圭介滋賀県立大名誉教授）に５８０万円で委託した。調査日は３～４月の５日間。ハスの群生地周辺の１１地点で水質や底質、植生などを調べた。

　報告書では、１９年前の県の調査結果と比較し、ハスの生育に適した粘土層が波などの浸食の影響を受けて１５～３９センチ消失していた。また、地中のメタンガス濃度は５～８倍まで上昇しており、地下茎の成長を阻害した可能性を示した。消滅には複合的な要因があり「かつての状態に戻すことは不可能である」とした上で、生育環境のモニタリング調査など試験的な対策の必要性を指摘した。
　市が県などと昨年実施した現地調査では、土壌の酸素不足が原因と結論づけていた。
今回の調査でより詳細なデータを得た市は「ハス再生に向け、関係機関と対策を検討していきたい」としている。

かつて湖面を覆うように咲き誇ったハス（２０１４年７月２６日、草津市下物町）
https://amd.c.yimg.jp/amd/20170601-00000001-kyt-000-6-view.jpg