■2050年、100億人時代に向けて英医学雑誌が大胆な食の改革を提言

　食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。

　だが、増え続ける世界の人口は2050年までに100億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。

　そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、1月16日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議し、100億人の食を支えるために、各国政府が採用できる案をまとめたものだ。こうした食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けているという。

　要約には、「赤身の肉や乳製品の消費をほんの少量増やしただけで、この目的は達成不可能になる。可能だとしてもかなり難しくなるだろう」とある。

　食料生産は、温室効果ガス、水や作物の利用、肥料から出る窒素やリン、そして生物多様性などについてさまざまな副作用をもたらす。これらを全て管理できれば、気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出量は減り、世界中の人々が食べるのに十分な食料を生産するだけの農地が確保できると論文は結ばれている。

　肉と砂糖の消費は、半分に減らす必要があるという。ただ、削減すべき地域とそうでない地域があると、論文の著者で米ジョンズ・ホプキンス大学の食料政策と倫理学教授であるジェシカ・ファンゾ氏は言う。例えば、米国では肉の消費量を減らし、果物と野菜の量を増やす。対して、栄養不足が深刻な国では、食事の約3％に肉を取り入れるといった具合だ。

　何の行動も起こさなければ「悲惨な事態を招くでしょう」と、ファンゾ氏は警告する。
■「食の大変革」を

　肉食を減らすべきだという提案は、何も新しいものではない。2018年10月にも、学術誌「Nature」に、肉と砂糖の消費削減を提案する同様のガイドラインが発表された。

　今回の論文が異なる点は、それを実行に移すための具体的な手順が説明されていることだ、とファンゾ氏は言う。

　論文はこれを「食の大変革」と銘打ち、単に情報を共有するだけという最も簡単にできることから、消費者に選択肢を与えないという大胆な戦略まで、幅広く提言している。

「毎日のこととなると難しいとは思います。消費者の行動を促す直接の要因もないし、現在の政治的構造のままでは、簡単にはいきません」と、ファンゾ氏。方策の一例としては、政府補助金の支給先の見直しがある。食品の相対的な価格が変化して、人々の消費行動が変わるかもしれない。

　ただ、それが実際に世界中で狙い通り実行されるかはまた別の問題であるとファンゾ氏は言う。

「現在の（トランプ）政権では、何をやっても前に進まないでしょうね」

　一方、米国酪農会議の最高科学責任者であるグレッグ・ミラー氏は、カルシウムやビタミンDなどの栄養がとれるという牛乳の利点を挙げつつ、米国の食生活を大幅に変えることには慎重な姿勢を示す。

　酪農や乳業で働く「百万人の生活がかかっています」

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ナショナルジオグラフィック日本版サイト
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あなたの職業はどこにありますか？

　野村総合研究所が４年前、英オックスフォード大と共同研究した試算によると、２０３０年ごろ、日本の労働人口の４９％が人工知能（ＡＩ）やロボットに代替される可能性があるという。６０１種の職業ごとに、自動化される確率をはじき出した。独立行政法人の労働政策研究・研修機構が「職務構造に関する研究」（１２年）で報告している職業を対象にした。

　最も置き換えられやすいのは電車の運転士――。

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朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASM147S6MM14ULFA027.html

【12月21日 AFP】
米国立衛生統計センター（National Center for Health Statistics、NCHS）が20日に発表した報告書によると、米国人の平均身長がここ20年でわずかに低下したことが分かった。平均体重は増加傾向にあるという。

　報告書は20歳以上の全米男女4万7000人以上を対象に行われた身体検査の結果を基に作成。米国では肥満人口の増大が問題となっており、全人口の40％が肥満であると考えられているが、報告書では詳しい原因については言及されていない。

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(c)AFP

http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/3/9/320x280/img_3969b4c0747833fa6cc1bbf221b8cee7166143.jpg

http://www.afpbb.com/articles/-/3203604

生態系への影響が懸念されている小さなプラスチックのごみ「マイクロプラスチック」について、東京理科大学と愛媛大学の研究グループが全国の29の河川を調べた結果、９割にあたる26の河川から見つかりました。調査を行った研究者は、ごみの削減など陸での対策の強化が必要だと指摘しています。

「マイクロプラスチック」は大きさが５ミリ以下のプラスチックのごみで、東京理科大学と愛媛大学の研究グループは平成27年８月からことし５月にかけて、全国の29の河川の36地点で水に「マイクロプラスチック」が含まれているか調べました。

その結果、千葉県の大堀川や神奈川県の鶴見川など９割にあたる26の河川の31地点で「マイクロプラスチック」が見つかったということです。

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NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181125/k10011722411000.html