■不妊の原因の50％は男性側に！「精◯の異常」が注目されている

最近、妊活ブームに伴って、テレビや新聞で「男性不妊」についての番組や記事が取り上げられるようになり、「精◯」が注目されている。数年前までは、不妊といえば卵子ばかりに目が向けられ、精◯という言葉を耳にしたり、目にすることさえほとんどなかった。

　最初に「不妊症」の定義を説明しよう。妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性･交をしているにもかかわらず、一定期間(一般的には1年間)妊娠しない場合をいう。近年、妊娠しないといって、20代から不妊クリニックを受診する夫婦も増えている。

　日本で2016年に行われた体外受精は44万7790件で、出生児の約18人に1人に当たる5万4110人が誕生。件数も出生数も過去最多を更新した。日本において最初に体外受精児が誕生したのは1983年、東北大でのことである。それから24年で、合計約53万6710人が誕生している。

　しかし、日本の不妊治療には、大きな問題がありそうだ。というのも、不妊治療を受けている患者数が世界第1位にもかかわらず、その治療による出産率が世界最下位。つまり、世界で「一番不妊治療が行われている国」であるにもかかわらず、「一番出産できない国」なのだ。

　日本の不妊治療の成績がなぜ振るわないのか。原因の1つには、「精◯の異常」に対する認識の低さがある。一般的に不妊原因は女性側にあると思われがちだが、実は約半数を男性側が占める。2017年のＷＨＯ(世界保健機関)の報告では、男性不妊が24％、男女両方の不妊が24％であり、不妊の約半数に当たる48％が男性側に何らかの原因があることがわかる。

■運動率が高い精◯でも受精せず根本理由の1つはＤＮＡ損傷だった

「実は男性不妊が不妊原因の約半数を占め、その大半は精◯形成障害です。精◯形成障害の場合、単に精◯数や運動率が低下するだけではなく、ほとんどの場合に精◯の品質の低下、すなわち精◯の機能異常を伴います。その背景には、遺伝子の問題が関与している場合が多いため、原因が明らかとなることはむしろ少ないのです。

　そのため、精◯形成障害に対する根治療法は、いまだに確立していません。そこで、顕微授精という技術が登場して1匹でも精◯がいれば妊娠できるというイメージが先行した結果、対症療法として顕微授精が男性不妊治療の主流になり、全体の80％を占めるまでに至りました」（黒田優佳子医師）

　女性不妊の大半を占める「排卵障害」に対しては、卵子の形成を促すことができるホルモン製剤が開発され、治療成績は飛躍的に向上している。しかし、男性の場合、残念ながら精◯をうまく作れない「精◯形成障害」のうち、遺伝子の問題が背景にある場合は、精◯を根本的に良くする治療法は、現状では確立されていないという。

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https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/5/b/670m/img_5bd8a10b19a21cbe73f88e6868f81c9743619.jpg

ダイヤモンド・オンライン
https://diamond.jp/articles/-/179861

【ナイロビＡＦＰ＝時事】世界に１頭しか残っていなかった雄のキタシロサイがケニア中部オルペジェタ自然保護区で死んだ。保護区が２０日、発表した。地球上でキタシロサイは同じ保護区に雌２頭が残るのみとなり、事実上の絶滅が確定した。研究者らは、保存された遺伝子を利用した体外受精に最後の望みをつないでいる。

保護区によると、死んだキタシロサイ「スーダン」は４５歳だった。「加齢に伴いあちこち衰えていた。最後は立てなくなり、安楽死しか選択肢は残っていなかった」という。

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（2018/03/20-18:51）

https://www.jiji.com/news/kiji_photos/0180320at53_p.jpg
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018032001025

体外受精で受精卵の全染色体を検査し、異常のないものだけを母胎に戻す「着床前スクリーニング（ＰＧＳ）」を巡り、不妊治療を経験した患者らが２８日、ＰＧＳを推進する患者の会を発足させ、医療保険の対象にするよう求める上申書を厚生労働省に提出した。

ＰＧＳは流産しにくくなる効果が期待される一方、「命の選別」や男女産み分けにつながると懸念され
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【千葉紀和】

配信2017年9月28日 19時50分
朝日新聞デジタル
https://mainichi.jp/articles/20170929/k00/00m/040/043000c

　厚生労働省は５日、体外受精などの不妊治療にかかる費用への助成制度で、来年度にも法律上の結婚だけでなく現在は対象外の事実婚カップルにも拡大する方針を固めた。同日、民法学者や当事者団体の関係者らから制度への課題を聞いた。

　事実婚カップルは、年金や健康保険、児童手当といった社会保障給付に関しては対象に含まれる。

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2017年7月5日 19時51分東京新聞
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017070501001572.html