人間は協力する相手を知り、関係性を構築できる状況では協力的になるものの、懲罰を受けると協力関係が阻害され、報復を誘発する－。
北海道大学が米国、イタリア、中国など5カ国の大学と進めた「囚人のジレンマ」に関する国際共同研究でこんな結果が出た。研究成果は米国科学アカデミー紀要にオンライン掲載された。

　北海道大学によると、実験には225人の被験者が参加、2人の相手を対象に協力か裏切りを選択した。
それぞれ毎回相手が入れ替わる「シャッフル」、相手が固定される「ネットワーク」、相手が固定されたうえ選択肢に懲罰が加わる「懲罰付きネットワーク」の3方式で計50ラウンドの実験を進めた。

　その結果、相手を認識できるネットワークでは協力行動が維持され・・・

続きはソースで

論文情報：【Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America】
Punishment diminishes the benefits of network reciprocity in social dilemma experiments

大学ジャーナル
http://univ-journal.jp/18104/

＜アメリカの電子認証専門機関が、定期的なパスワード変更の推奨をやめると決めた。エンドユーザーもいずれ、代わりの新しい「パスフレーズ」を要求されるようになるはすだ＞

米政府機関はもう、パスワードを定期的に変えるのを推奨しない。アメリカの企画標準化団体、米国立標準技術研究所（NIST）が発行する『電子認証に関するガイドライン』の新版からルールを変更する。

ウェブサイトやウェブサービスにも、サイトが乗っ取られたのでもない限り、「パスワードが長期間変更されていません」などの警告を定期的に表示するのを止めるよう勧告するという。

銀行や病院のように人に知られてはいけない個人情報を扱う機関も同じだという。


【参考記事】パスワード不要の世界は、もう実現されている？！
http://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2016/03/post-4761.php


実は近年、情報セキュリティー専門家の間でも、特別の理由がない限り、ユーザーにパスワード変更を求めるべきではないという考え方が増えてきた。

なぜなら、ユーザーは新しいパスワードをいい加減に作る傾向があるからだ。どうせ数カ月後に変更を求められると思えばなおさらだ。

続きはソースで

（全文）
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/05/-----2.php

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170109-00000047-san-soci

　■情報学研、実用化目指す

　スマートフォンなどの個人認証で利用が広がる指紋がインターネット上で狙われている。投稿された手の画像から指紋の模様を読み取り、個人情報として悪用することが可能だからだ。国立情報学研究所（東京）はこうした指紋の“盗撮”を防ぐ新技術を開発しており、犯罪防止に向け２年後の実用化を目指している。

　指紋認証は人によって模様が違うことを利用した個人認証システム。ＩＤやパスワードを使用せず、指一本で本人と確認できる利点があり、スマホやパソコン、マンションのドアロック解除、金融サービスなどに利用が拡大している。

　その一方、スマホの普及でネット上に大量の画像が投稿されるようになったことでリスクも増大している。過去にはドイツで記者会見の画像などを基に「国防相の指紋を盗み取った」とある人物がネット上で発表し、衝撃を与えた事例がある。第三者に指紋のデータを読み取られた場合、プライバシーの侵害や金銭的な被害を受ける恐れがあり、情報技術が進展する今後は一層注意が必要となる。

　国立情報学研究所が開発したのは、白い酸化チタンで特殊な模様を描いた透明フィルム。指先に貼るか塗って使用する。指紋の一部を隠すだけでなく、自分とは違う別の指紋の特徴を作り出す効果がある。

　研究チームは、開発した模様を指に付けると、指紋のデータ読み取りを防止できることを確認した。また、この模様を付けたまま認証装置を使うと、自分の指紋を正しく照合させることができるという。

　盗撮防止のため手袋をつけると認証のたびにはずす必要があるが、指先の模様は外出時に付けるだけで済むため利便性が高いという。

　研究チームはプライバシーを保護するため、コンピューターが人間の顔だと認識できなくなる眼鏡型の器具も既に開発している。

ニュースリリース：2016年6月27日：日立
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2016/06/0627.html


人工知能を活用し、働く人の幸福感向上に
有効なアドバイスを自動作成する技術を開発

日立グループの営業部門約600名を対象に試行を開始


株式会社日立製作所(執行役社長兼CEO:東原 敏昭／以下、日立)は、このたび、人工知能技術を活用し、働く人の幸福感の向上に有効なアドバイスを、各個人の行動データから日々自動的に作成する技術を開発し、日立グループの営業部門の人財約600人を対象に試行(実証実験)を開始しました。

具体的には、各個人の大量の行動データを名札型ウエアラブルセンサーから取得し、人工知能「Hitachi AI*1 Technology/H」(以下、H)で分析し、職場でのコミュニケーションや時間の使い方など、一人ひとりの幸福感の向上につながる行動についてのアドバイスを自動的に作成および配信します。利用者は、スマートフォンやタブレット端末から日々のアドバイスを確認し、職場での行動に活用することができます。

日立は、今回の試行の成果も取り込み、国内外の企業や組織に本技術を提供し、働く人の幸福感の向上と、それに伴う組織の活性化を通じた企業の生産性向上を支援します。

近年、幸福感の向上は社会における最も重要な課題の一つとなっています。また、企業においては、さらなる生産性向上に向けて、従業員一人ひとりの強みや個性を生かす新しい経営が求められる中で、日立は、人や組織の活性度、幸福感と、生産性の関係性に着目し、研究を重ねてきました。
2015年には、名札型ウエアラブルセンサーで取得した行動データ(身体運動の特徴パターン)から、組織の生産性に強く相関する組織活性度および幸福感(ハピネス度)を計測する技術を開発しました。

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