2018年の世相を表す漢字は「災」。大阪北部地震や北海道胆振東部地震のほか、西日本の広い範囲を襲った西日本豪雨など、日本中で災害が相次いだ1年だった。

　近年は自然災害が相次いでいて、その範囲も日本各地に広がっている。では、2019年以降はどのような災害が予想されているのか。

　政府の地震調査研究推進本部（地震本部）によると、今後30年以内にマグニチュード（M）8～9クラスの巨大地震が起こる確率は、静岡県から九州沖合にかけての南海トラフ沿いが70～80％と予測されている。

　さらに、北海道東部の千島海溝沿いを震源とする巨大地震も警戒されている。地震本部が昨年6月に発表した「全国地震動予測地図」の最新版によると、今後30年以内に震度6弱以上の地震が発生する確率は、釧路市で約70％、根室市で約80％となっている。

　だが、「次の巨大地震はどこか」となると、警戒すべきは南海トラフや千島海溝沿いだけではない。東京大学地震研究所の古村孝志教授は、こう話す。

「南海トラフ地震はおおむね100～200年の間隔で繰り返し発生していて、前回は1944年の昭和東南海地震と46年の昭和南海地震が該当します。一方、その前後では43年の鳥取地震や長野地震、45年の三河地震など、内陸部を含む複数の地域でM7クラスの地震が頻発しています。南海トラフや千島海溝沿いの地震の確率が高まっている今の日本は、日本海側や内陸部であっても、いつM7クラスの地震が起きてもおかしくありません」

　鳥取地震の死者・行方不明者は1083人、三河地震は2306人。ところが、戦争中の地震は情報統制で十分な調査が行われず、これらの地震は現在でもわかっていないことが多い。昭和東南海地震と同様に「隠された地震」と呼ばれているが、海溝型の巨大地震の前後に直下型の地震が頻発していたことは、歴史の教訓として知っておく必要がある。

　さらに、昨年発生した2つの地震にも学ばなければならない。大阪北部地震では、高槻市の小学校に設置されていたブロック塀が倒れ、小学4年生の女児が死亡した。

ブロック塀についてはかねてから専門家から危険性が指摘されていたものだ。78年の宮城県沖地震では、死者28人のうち18人がブロック塀などの倒壊で犠牲になり、子供が多かった。その後に法改正があり、宮城県では生け垣に変更するなど対策が進んだが、全国には広まっていなかった。

　北海道胆振東部地震では41人の死者が出たが、大半が大規模な土砂崩れの犠牲となった。被害の多かった北海道厚真町では、住宅近くの「土砂災害危険箇所」の43カ所で土砂崩れが発生し、うち22カ所が「土砂災害警戒区域」に指定されていたなかった。指定が進んでいれば、被害が軽減されている可能性もあった。自分が住んでいる地域で、きちんと対策が取られているかをまず知ることが必要だ。

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