理系にゅーす

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南海トラフ

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1: 2018/02/10(土) 02:43:33.54 ID:CAP_USER
政府の地震調査委員会(委員長=平田直なおし・東京大教授)は9日、静岡県から九州の太平洋側に延びる南海トラフで今後30年以内にマグニチュード(M)8~9級の巨大地震が発生する確率を「70~80%」に引き上げたと発表した。

 調査委は、毎年1月1日現在の発生確率を計算して公表している。時間の経過に伴い、2014年に発表した「70%程度」から確率が高まった。13年までは「60~70%」だった。

 今後10年以内の発生確率もこれまでの「20~30%」から「30%程度」に引き上げた。
50年以内の確率は「90%程度、もしくはそれ以上」に据え置いた。

 南海トラフでは、おおむね100~150年おきにM8級の海溝型地震が発生してきた。
地震は様々なパターンで起きることなどを考慮し、調査委は平均発生間隔を88・2年と仮定している。

続きはソースで

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/20180209-OYT1T50102.html
ダウンロード (2)


引用元: 【地震】南海トラフ発生確率「70~80%」に引き上げ 政府の地震調査委員会[02/09]

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1: 2017/07/23(日) 15:49:48.87 ID:CAP_USER9
http://www.asahi.com/articles/ASK735HLHK73PTIL02M.html
 バクテリアで津波を小さくする――。南海トラフ地震の脅威に直面する高知県の研究所が、夢のような研究に取り組んでいる。バクテリアを断層に注入し、セメントのような役割を担う炭酸カルシウムを生成させ、海底の隆起を減らして津波を抑えるという。実現性は未知数だが、実験では効果が確認されており、導入の可能性を探っている。

 研究するのは国立研究開発法人「海洋研究開発機構高知コア研究所」(同県南国市)の浜田洋平研究員(31)らのチーム。

 海溝型の南海トラフ地震は、沈み込む海洋プレートに巻き込まれた大陸プレートが元に戻る方向にずれて発生する。その際、隆起した海底が海水を押し上げ、津波が起きる。

 東日本大震災では、海溝に近い海底から深さ数キロ未満の場所で、断層の浅い部分がずれて大きな津波が襲った。このため、浜田さんらは深さ1キロ程度の部分を固めれば、滑りにくくなって津波が小さくなると発案。昨年3月から研究を始めた。

続きはソースで

http://www.asahicom.jp/articles/images/AS20170703004632_commL.jpg
ダウンロード


引用元: 【科学】バクテリアで津波軽減? 高知の研究所、実験で効果確認 [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2017/07/24(月) 16:16:23.83 ID:CAP_USER9
http://www.sankei.com/smp/affairs/news/170724/afr1707240008-s1.html

 東日本大震災後、東北沖の震源域の海底が岩手、宮城両県沖と、福島県沖とで逆方向に動き続けているとの観測結果を、東北大などのチームが米科学誌に発表した。震災のときに陸と海のプレート(岩板)がずれた大きさが違い、異なる仕組みの地殻変動が起きているのが原因とみられる。

続きはソースで
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引用元: 【科学】大震災後の東北沖、南北で海底が逆方向の動き……異なる仕組みの地殻変動が原因 [無断転載禁止]©2ch.net

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1: 2015/04/09(木) 18:30:06.61 ID:???*.net
 愛媛県は9日、南海トラフ巨大地震による人的被害を抑えるための行動計画「えひめ震災対策アクションプラン」の詳細を公表した。
建物の耐震化や堤防の整備などを進めることで、
最大約1万6千人と試算される死者数を、3千人前後まで抑える。

 計画では、減災のための実施項目を171に分類。
具体的には、住宅の耐震化率を現在の71・4%から90%に、堤防、護岸など海岸保全施設の耐震化率も10%から28%まで引き上げる。

続きはソースで

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共同通信 2015/04/09 12:54
http://www.47news.jp/smp/CN/201504/CN2015040901001048.html

引用元: 【社会】南海トラフ、死者1万3千人減も 愛媛県が対策公表

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1: 2015/02/13(金) 23:38:49.25 ID:???.net
掲載日:2015年2月13日
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/13/025/

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 紀伊半島の東南に位置する南海トラフ熊野海盆の海底泥火山から掘削された堆積物に、最高310℃と推定される高温を経験した水の成分が含まれることを、海洋研究開発機構の西尾嘉朗(にしお よしろう)技術主任らが見いだした。
南海トラフ地下深部の情報を伝える新しい手がかりになる。琉球大学理学部の土岐知弘(とき ともひろ)助教らと共同研究で、1月28日付の国際科学誌Earth and Planetary Science Lettersオンライン版に発表した。

 泥火山は、地下深部で形成された水分を多く含む泥質堆積物が表層に噴き上がってできた円すい形の高まりで、火山とは異なる。これまで、熊野海盆の海底泥火山に含まれる水は温度が60~150℃付近(推定海底下5km)の粘土鉱物の脱水に由来すると考えられてきたが、今回の研究で初めて、210~310℃付近(推定海底下15km)の履歴を持つ水が含まれていることがわかった。南海トラフの海底下深部の複雑な水の動きを示すもので、巨大地震が繰り返し起きるプレート境界の地殻変動や物質循環を理解するのに寄与しそうだ。

 日本近海では、紀伊半島南東沖の熊野灘や種子島沖の南海トラフ沿いに多数の泥火山が確認されている。それらの泥火山には、科学掘削で直接採取することが難しい大深度の物質が含まれている。研究グループは、地球深部探査船「ちきゅう」が2009年と12年に熊野海盆第5泥火山の山頂から採取した掘削コア試料で、泥火山に含まれる間隙水を分析した。

 間隙水中のリチウム(Li)の同位体比(7Li/6Li比)に着目した。Liは高温で岩石から水に溶出する性質を持つ。高温を経験した深部流体は海水などに比べて軽い6Liを多く含むことが知られており、この性質を利用して、泥火山の形成に寄与した水の起源や温度履歴を探った。同位体比の分析の結果、熊野海盆第5泥火山から採取された掘削コア試料の間隙水には、軽いLi同位体組成(低7Li/6Li比)を持つLiが多く含まれることがわかった。

続きはソースで
<画像>
地図. 南海トラフの熊野海盆第5泥火山の位置(左)と、その周辺の詳細な海底地形図(右)(提供:海洋研究開発機構)
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/13/025/images/001l.jpg

グラフ. 水と岩石のLi同位体比の違いから温度推定する方法の概念図(提供:海洋研究開発機構)
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/13/025/images/002l.jpg

図. 約300℃(もしくはそれ以上)の深部由来の水の上昇が、南海トラフ熊野灘の海底泥火山に供給される経路を示した模式図。
地震の震源域に近い深度からの水の供給は、泥火山の形成要因のみならず、地殻変動に影響を与えている可能性がある。
(提供:海洋研究開発機構)
http://news.mynavi.jp/news/2015/02/13/025/images/003l.jpg

<参照>
プレスリリース<海洋研究開発機構
http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20150210/

Origins of lithium in submarine mud volcano fluid in the Nankai accretionary wedge
http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0012821X15000394

引用元: 【地球物理】熊野沖の南海トラフで高温履歴の水検出 - 海洋研究開発機構

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1: 2015/01/31(土) 04:21:08.40 ID:???*.net
◆地球が常に振動している現象、南海トラフ微小地震も起因-海洋機構が発見

海洋研究開発機構の地震津波海域観測研究開発センターの利根川貴志研究員らは、巨大地震の震源域として想定される南海トラフ付近で、微小地震活動によって引き起こされた波動が地球の「常時振動」となっていることを発見した。

常時振動は、大気や海洋の乱れによって地球が常に振動している現象。
それが微小地震に伴って発生した波動からも起きていると結論づけた。

2011年9月から3カ月間、海中音波観測装置と地震計による観測点約150点を5キロメートル間隔で南海トラフ付近の海底に設置し、観測データを取得。
その結果、付近の微小地震から海中と堆積物の中を毎秒0・7キロ―1・5キロメートルの速度で遠くまで伝わる「音響レーリー波」が発生し、この波動により観測域の海洋と地殻が常時振動していることを突き止めた。

続きはソースで

日刊工業新聞 2015年01月30日
http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0720150130eaaj.html

引用元: 【科学】南海トラフ付近から地球が常に振動している現象「常時振動」発見=海洋研究開発機構

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