理系にゅーす

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埋蔵

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1: 2016/01/23(土) 10:17:16.97 ID:CAP_USER*.net
 経済産業省資源エネルギー庁は22日、隠岐諸島周辺(鳥取県など)と新潟県上越沖の計3カ所で実施した調査により、海底の地中から次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」を採取したと発表した。隠岐周辺での採取は初めて。
今春から夏をめどに、専門家の評価を踏まえ商業利用が可能な量が埋蔵されているかどうかを判断する。

 サンプル調査では、メタンハイドレートが存在する可能性がある地層に、深さ約50~100メートルのパイプを突き刺し、海底の埋蔵状況を調べた。

続きはソースで

ダウンロード (1)

http://www.sankei.com/politics/news/160123/plt1601230013-n1.html

引用元: 【社会】メタンハイドレート埋蔵調査 隠岐周辺から初採取

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1: 2015/11/08(日) 23:03:59.83 ID:???.net
燃料電池コスト減へ 白金の代替触媒開発 九大チーム

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 燃料電池の電極に使われる白金(プラチナ)に代わる正極側の触媒の開発に、九州大の小江(おごう)誠司教授(生物無機化学)らの研究チームが成功した。負極側はすでに開発済みで、両極がそろったことで、より安価な燃料電池の開発が可能になる。10月28日付でドイツの学術雑誌に掲載された。

 燃料電池は、水素と酸素を電極で化学反応させて発電する。二酸化炭素を出さないため、クリーンなエネルギーとして自動車などへの普及をめざし、研究が進んでいる。化学反応をさせるのに必要なのが、正負の電極に使われる触媒だ。通常は白金が使われるが、価格が鉄の10万~100万倍と高価で、埋蔵量も限られるのが難点とされる。

 小江教授はこれまで、負極側の触媒の研究に取り組んできた。阿蘇山(熊本県)で発見した鉄を含む天然酵素は白金の1・8倍の発電力があり、代替触媒として使えることなどを明らかにしてきた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151108-00000049-asahi-soci
朝日新聞デジタル 11月8日(日)22時41分配信

引用元: 【技術】燃料電池コスト減へ 白金の代替触媒開発 九大チーム

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1: 2015/08/04(火) 09:58:25.39 ID:???*.net
メタンハイドレート安定生産へ実験 来秋にも愛知・三重沖で

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 政府は2016年秋にも愛知・三重両県沖の深層に含まれる次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」から天然ガスを安定生産するための実験を始める。新技術で克服し、1カ月程度の安定生産に向けた技術を確立する。同海域の埋蔵量は日本の天然ガス消費量10年分と推定され、23年度以降の商業化をめざす。

 メタンハイドレートは氷状の塊で、分解すると天然ガスの成分のメタンガスが得られ、「燃える氷」とも呼ばれる。

(公開部分ここまで)

日本経済新聞 2015/8/4
http://www.nikkei.com/article/DGKKASFS01H2X_T00C15A8MM8000/

引用元: 【資源】メタンハイドレート安定生産へ実験 来秋にも愛知・三重沖で[08/04]

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1: 2015/01/15(木) 21:12:10.91 ID:???.net
掲載日:2015年1月15日

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ドイツの石炭火力発電所から蒸気が立ち昇る。(Photograph by Patrick Pleul, dpa/Corbis)
http://nationalgeographic.jp/nng/article/20150113/431556/ph_thumb.jpg

 世界の平均気温の上昇を2℃未満に抑えるには、カナダのオイルサンド、北極の海底に眠る石油、世界中に埋蔵されている石炭などの化石燃料を新たに採掘すべきではない、という研究結果が、1月7日「Nature」誌に掲載された。

 産業革命前と比べた平均気温の上昇を2℃よりも低くすることは、各国が合意した国際的な目標となっている。
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、この目標を達成するには、2050年までの温室効果ガスの総排出量を1100ギガトン(1.1兆トン)以内に抑えなければならないという。

 しかし、「世界中で炭素税を課すなどして、各国の政策を劇的に転換しない限り、平均気温の上昇を2℃未満にするという目標は達成できないだろう」と、今回の研究を発表した英国ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ(UCL)持続可能資源研究所(Institute for Sustainable Resources)の研究者らは指摘している。

 現実の世界は、理想とかけ離れた道筋をたどっている。国際エネルギー機関(IEA)によると、二酸化炭素の排出量は、2050年よりも10年早く1100ギガトンを超えると予想しているからだ。

|採掘しても利用できない

 では、2050年まで排出量が基準値を超えないよう抑制するには、どの化石燃料を使わないようにすればいいのだろうか? この疑問に答えるため、英国UCL持続可能資源研究所の研究者たちは、二酸化炭素排出にかかるコストを考慮した場合、化石燃料の利用量がどう変化するかの経済的シナリオを、コンピューターでモデル化した。

経済モデルを用いた英国ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ(UCL)による研究結果。二酸化炭素排出量の目標を満たす化石燃料の利用制限が地域別にパーセンテージで示されている。(EMILY M. ENG, NG STAFF. SOURCE: C. MCGLADE AND P. EKINS. NATURE)

画像
http://nationalgeographic.jp/nng/article/20150113/431556/01.jpg

 それによると、規制や法律で既に石炭採掘が制限されている米国で、埋蔵量の92%が利用できなくなるという結果が出た。
ちなみに欧州が78%、中国とインドは合わせて66%だった。

 石炭が使えないなら、化石燃料の中でも天然ガスがその穴埋めになるだろうと論文の共著者クリストフ・マクグレードは述べる。「天然ガスは、将来の低炭素エネルギー化に向けた橋渡し的な燃料、あるいは中間的な燃料と言われます」

 「でも、天然ガスだけではエネルギー需要を満たすことはできず、再生可能エネルギーや原子力、バイオ燃料が必要になる」とマクグレードは指摘する。また、天然ガスの使用量もいずれは制限されて、2050年までに埋蔵量の半分が使えなくなるだろう。

続く 

引用元: 【環境/エネルギー】化石燃料は不可?――最新温暖化研究の驚くべき提言

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1: 伊勢うどんφ ★ 2014/02/10(月) 09:54:28.02 ID:???0

中国が、海底の次世代資源メタンハイドレートの調査に本腰を入れ始めた。
中国政府が南シナ海北部に大規模な埋蔵を確認、今後は調査範囲を広げて二〇三〇年代の商業化を目指す。

エネルギー消費が増大する中国にとって新たな自国資源として期待が高まる一方、海底資源をめぐり周辺国との新たな摩擦の原因になる懸念もある。

中国国土資源省は昨年十二月、広東省南側の海域(珠江口盆地東部)で、水深六〇〇~一一〇〇メートルの海底に、天然ガス換算で中国の年間消費量に相当する一千億~一千五百億立方メートルの埋蔵が確認されたと発表した。

合わせて純度の高いサンプルの採取に成功、海域調査の「技術的な基礎を固めた」(中国海洋報)という。サンプル採取は米国、日本、インドに次ぐ四番目という。

中国メディアによると、南シナ海には石油換算で六百八十億トン相当量のメタンハイドレートがあると推測されているほか、青海省に三百五十億トン相当の埋蔵が確認されている。

国土資源省は調査対象を国内全域と周辺海域に広げる方針を示しており、埋蔵が有望視される東シナ海や南シナ海南部でも調査が行われれば、日本など周辺国の反発を招きそうだ。

メタンハイドレートは天然ガスの主成分メタンと水が結合した氷状の結晶で「燃える氷」とも呼ばれる。
日本周辺の海底にも大量に存在するとされるが、採掘などにコストがかかり、商業化には課題も多い。

2

2014年2月10日 東京新聞
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2014021002000101.html



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1: ◆EMP2/llDPmnz @透明な湖φ ★ 2013/12/28(土) 23:38:51.68 ID:??? BE:843859384-PLT(17024)

 南極大陸にダイヤモンドが豊富に埋蔵されている可能性を示す論文が発表され、人々の興味をかき立てる一方で、さまざまな議論も呼んでいる。

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 17日に英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ(Nature Communications)に掲載された論文によると、オーストラリア国立大学(Australian National University)のグレッグ・ヤックスリー(Greg Yaxley)氏率いる研究チームは、「キンバーライト」と呼ばれるダイヤモンドの母岩を東南極のプリンスチャールズ山脈(Prince CharlesMountains)で発見したという。

 メレディス山(Mount Meredith)で採取されたこのサンプルからはダイヤモンドは見つかっていないが、同地域の鉱物の特徴は、ダイヤモンドが見つかっている世界の他の場所の特徴と一致するという。

■南極での採掘は当面禁止

 今回の発見によって「ダイヤモンド・ラッシュ」が起き、世界最後の未開の原始大陸が踏み荒らされるかどうかをめぐっては、独立した専門家らの意見は分かれている。

 1961年に調印され、1991年に環境保護に関する議定書で改正された南極保護条約では、「鉱物資源に関する活動」を明確に禁止している。

 91年の議定書の見直しは、批准後に発効してから50年後の2048年に行われる。現在の批准国は35か国。

 英南極調査所(British Antarctic Survey、BAS)の地球物理学者、ロバート・ラーター(Robert Larter)氏は、同議定書の継続は「暗黙の前提」となっていると述べている。

 同氏は英サイエンスメディアセンター(Science Media Centre)へのコメントで「何らかの改正を行うには、見直し会議で同議定書採択時の南極条約協議国の4分の3を含む調印国の大部分の合意が必要になるだろう」と語った。

 BASの地質学者、ティール・ライリー(Teal Riley)氏は、キンバーライトの発見は、同岩石が存在する証拠となる「クラトン(剛塊)」と呼ばれる特徴が東南極の局所的地質に見られることを考えると「驚くに足らないわけではない」と言う。

「だがグループ1キンバーライトでも、採算が取れるのは全体の10%程度にすぎない。
よって、今回の発見を(採掘が他地域より困難でコストもかかる)南極でのダイヤモンド採掘活動に結びつけるのは、まだ気が早い」

 南極観測に関する国際研究連絡機関「南極研究科学委員会(SCAR)」のケビン・ヒューズ(Kevin Hughes)氏は、さらに慎重な姿勢を示している。

 同氏は、今から30年以上の間に「採掘に関する条約調印国の見解がどうなるかや、南極の鉱物資源の抽出を採算が合うものにすることが可能な技術が登場するかは、今は分からない」と指摘。「さらなる問題は、議定書の枠外にある国々は、鉱物資源活動への禁止を含む同議定書の規定には縛られないということだ」と述べた。(c)AFP

ソース:AFPBB News
http://www.afpbb.com/articles/-/3005577

【画像】
http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/2/9/1024x/img_29250f85fb034a3f8e0826fcf5b4ff97292922.jpg
米航空宇宙局(NASA)の地球観測衛星「アクア(Aqua)」が撮影した東南極にある氷山
(2010年3月10日提供、資料写真)。(c)AFP/NASA



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