【衝撃】虫の鳴き「声」は日本人にしか聞こえない!? 最新研究でわかった外国人との“脳の違い”が誇らしすぎる

tocana / 2017年4月13日 7時30分

　次第に暖かくなり、虫の増える季節がやってきた。トカナ読者は虫が好きだろうか？
筆者は魔女だが、虫は苦手で、黒魔術の時に生け贄として協力してもらう以外は、なるべく関わることなく共存するよう努めている。

　さて、虫が好きな読者も嫌いな読者も“虫の鳴き声”は聴いたことがあるはずだ。
「そんなの当然、いちいち記事に書くことではないだろう！」という声が聞こえてきそうだが、ちょっと待ってほしい。近年の研究で、なんと虫の鳴き声を“声”として認識できているのは、世界中でも日本人とポリネシア人のみである事実が判明したというのだ。

■日本人の脳には特殊な機能が具わっている!?

　東京医科歯科大学の名誉教授・角田忠信氏によると、日本人とポリネシア人の脳の働きには、他の多くの民族と比べて大きな違いがみられるという。

　人間の脳は右脳と左脳とに分かれている。一般に右脳は感性や感覚を司り、左脳は言語や論理性を司ると考えられている。
そして、ほとんどの民族は虫の声を右脳で認識するが、日本人とポリネシア人だけは左脳で認識しているというのだ。
そのため、多くの民族には虫の声は「雑音」にしか聞こえない一方、日本人とポリネシア人には「言語」として認識されるとのこと。

　さらに興味深いことに、たとえ日本人やポリネシア人でも外国語を母語とする者は、虫の声が「雑音」として認識され、外国人でも日本語を母語とする者は、虫の声が「言語」として認識されるという。このことから、どうやら虫の鳴き声を“声”として認識する原因は、民族的な遺伝にはなく、その人の母語に秘密があるようだ。

続きはソースで

藤原敏行
https://news.infoseek.co.jp/article/tocana_51639/

食品の味覚分析および分析データを用いたコンサルティング、味覚に関する共同研究を行っているAISSYは、日本人100名と外国人100名を対象に「味覚力調査」を実施し、結果を公表した。



同調査は、日本人と外国人を比較して、基本味をどの程度感じることができるかを調べており、特に日本の食文化の重要な要素である「旨味」に焦点を当てている。
調査対象者に飲料サンプルを飲んでもらい、それが甘味・塩味・酸味・苦味・旨味・無味の6種類のうちどれかを言い当ててもらうということを6回繰り返して、正解数を得点とする方法で行った。

「旨味」は、外国人100名の正答率が34%であるのに対し、日本人100名の正答率が71%と2倍以上の差があることが明らかになった。
全体の傾向を見ても、日本人100人の平均点は4.9点、外国人100人3.9点と、平均点で1点の差があり、外国人に比べて日本人の方が「味覚を感じる力が強い」ことが分かった。


続きはソースで

http://news.biglobe.ne.jp/trend/0307/myw_150307_4850629058.html

医療通訳を継続配置　外国人患者受診を支援
2014年4月9日

　桑名東医療センター（桑名市）など県内五つの医療機関がこの四月から、外国人患者の受診を支援する「医療通訳」を、協力し合って配置することにした。県が二〇一三年度、モデル的に十機関に配置していたが、事業の終了で自前で雇うことに。以前から常勤の通訳者を置く三重大付属病院（津市）と合わせ、県内六機関で医療通訳が活躍する。

　県は一三年度、国の緊急雇用創出事業を活用して約二千九百万円をかけ、専門的な研修を受けたスペイン語通訳三人、ポルトガル語通訳二人を曜日を決めて十機関に配置。外来を中心に、昨年五月二
十日～今年三月二十八日で二千二百五件の利用があった。

　国の事業は三月末までで、外国人患者や医療従事者からは継続を求める声が続出。県と事業委託を受けた県国際交流財団が呼び掛けたところ、五機関が四月以降も配置することにした。

　残る四機関は四日市市の県立総合医療センターと市立四日市病院、鈴鹿市の鈴鹿中央総合病院と市保健センター。通訳はスペイン語とポルトガル語一人ずつで、各医療機関で決まった日に、問診や診察、
検査、医療費の説明などを通訳する。利用は無料。県内ではほかに、三重大病院が〇九年度から、ポルトガル語の通訳者を置いている。

※全文は中日新聞をご覧下さい。
http://www.chunichi.co.jp/article/mie/20140409/CK2014040902000028.html

"世界でトップの医師、日本で診療…新制度導入へ"

厚生労働省は、世界でトップクラスの外国人医師が、高度な医療技術を日本人医師に伝授したり、国際水準の臨床研究を共同で実施したりする場合に、日本人患者の診療ができるよう制度を改める。

最先端の医療技術の国内導入を加速させ、成長戦略の柱の一つである日本発の医療産業の振興につなげるのが狙い。政府は通常国会に外国医師臨床修練特例法の改正案を提出し、今年１０月にも新制度を導入したいとしている。

国内での診療には日本の医師免許が必要で、これまで外国人医師の診療は、知識や技能を学ぶために来日した場合に限り、特例法に基づいて、最長２年間認められているだけだった。

政府の日本経済再生本部は昨年１０月、外国人医師の門戸を広げる方針を決定した。
特例法の改正は、これを受け、卓越した技術を持つ医師が、国内で教えたり、共同研究を行ったりする場合についても、診療を行えるようにする。
専門分野で１０年以上の診療経験がある医師が対象で、大学病院や国立の高度医療研究センターで受け入れる。
滞在期間を最長４年に延長し、審査手続きも簡素化する。


2014年3月2日09時09分
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20140302-OYT1T00161.htm