4月11日 19時21分
認知症に伴う幻覚などの症状が現れたときに投与される「抗精神病薬」について、初めて投与された高齢者は、全く投与されていない人に比べ死亡率が２倍以上高くなったことが順天堂大学の研究グループの調査で分かりました。研究グループは「リスクを医療者や家族が把握し慎重に薬を使うことが必要だ」と指摘しています。



抗精神病薬は、ＢＰＳＤと呼ばれる認知症に伴う幻覚などの症状が現れたときに投与されるもので、調査は平成２４年から２５年にかけて、順天堂大学の研究グループが全国３５７の医療機関でアルツハイマー型認知症の高齢者合わせておよそ１万人を対象に行いました。

まず、調査の開始時点で、すでに抗精神病薬の投与が続けられていたグループの４８００人余りと、全く投与されていないグループの４８００人余りについて半年後の死亡率を比較したところ、ほとんど差はありませんでした。

ところが、調査の期間中に初めて薬を投与された８５人について、全く投与されていないグループと比べると、半年後の死亡率が２．５３倍高くなったことが分かりました。肺炎や心不全で死亡した人が多く、薬を飲み始めてから２か月から半年の間に死亡率が高くなる傾向がみられたということです。
研究グループの代表で順天堂大学の新井平伊教授は、調査によって薬を使い始めるときのコントロールの重要性が明らかになったとしたうえで、「リスクを医療者や家族が把握し慎重に薬を使うことが必要で、どうしても使わざるをえない場合は少量で短期間が望ましい」と指摘しています。

抗精神病薬を巡ってはＮＨＫが去年、認知症の専門医を対象に行ったアンケート調査で、寝たきり状態になるなどの重い副作用が出ていたケースがあることが分かっています。アメリカでは死亡率を高めるとして使用を控えるよう警告が出されていて、日本でも薬の使用に関するガイドラインが見直され長期間の使用を避けるなど医師に対し、慎重に投与するよう求めています。

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引用元：http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160411/k10010475321000.html