東山正宜2018年9月14日08時00分


自ら大腸の内視鏡検査をする堀内朗さん＝本人提供のＤＶＤから
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180913005465_comm.jpg

　人々を笑わせ、考えさせた研究に贈られる今年のイグ・ノーベル賞の発表が１３日（日本時間１４日）、米ハーバード大（マサチューセッツ州）であった。座った姿勢で大腸の内視鏡検査を受けると苦痛が少ないことを自ら試した昭和伊南（いなん）総合病院（長野県駒ケ根市）の堀内朗医師（５７）が、医学教育賞を受けた。日本人の受賞はこれで１２年連続となった。

　受賞理由は「座位で行う大腸内視鏡検査―自ら試してわかった教訓」。堀内さんは内視鏡の専門医で、同病院消化器病センター長。１３日夜（日本時間１４日午前）にハーバード大の劇場で開かれた授賞式に出席した。堀内さんは渡米前、取材に「地域から大腸がんをなくしたい、その試行錯誤を評価してもらったと思う」と語った。
　大腸がん検診などで受ける内視鏡検査は、通常は横に寝た状態で肛門（こうもん）から管状の内視鏡を体内に入れていく。

続きはソースで

https://www.asahi.com/amp/articles/ASL9F6G6QL9FULBJ013.html

和歌山県教育委員会は本年度実施の教員採用試験から、公立高校募集の全教科で、関連する博士号を持っていれば教員免許状がなくても受験できるようにした。
これまでは高校の理系科目に限っていたが、文系にも広げた。
県教委は「高度な専門性を持った人材を広い範囲から集めたい」と話している。

　通常、教員採用試験を受験する場合、教員免許状が必要だが、県教委は2015年度実施の採用試験から、高校の理系教科（数学、理科、農業、工業）について志望する教科に関連した博士号を持っていれば、教員免許状を不要としていた。

　対象者は1次検査の「一般教養」「校種・教科専門」、2次検査の「教職専門」が免除される代わりに、1次検査で「作文」が必要。

続きはソースで

紀伊民報
http://www.agara.co.jp/news/daily/?i=351675

公的資金による研究開発プロジェクトに関して「女性であることが採択に不利になる」と感じた女性研究者は16%で、応募しても採択されなかった女性研究者だけではその比率は38%に上るが、男性研究者でそう感じてる人はわずか2%－。公的資金研究開発プロジェクトをめぐるこうした女性研究者の意識や男女間の意識の違いが、科学技術振興機構(JST)ダイバーシティ推進室によるアンケート調査で浮き彫りになった。日本の女性研究者比率は先進国中でも目立って低く、現行の「第5期科学技術基本計画」では研究者新規採用の女性比率を30%に上げる数値目標を掲げている。JSTはさまざまな研究開発プロジェクトへの女性の参画推進策を検討、実施しているが、今回の調査結果はこうした作業に役立ちそうだ。

JSTのダイバーシティ推進室は「研究開発プロジェクトのダイバーシティを進めるために」と題した研究者意識調査を実施。回答を寄せた男女研究者合わせて約1260人(男性約760人、女性約500人)を対象に分析した。回答者の年代別では40代が約34%、30代が約31%、次いで50代が約24%などだった。所属別では国公立大学が52%と一番多く、次いで私立大学が15%、国立研究機関等が11%など。職制別では教授が21%、准教授が19%、助教が15%、ポスドクが8%などだった。

14の設問のうち、「公的資金による研究開発プロジェクトに関し、女性であることが採択に不利になると感じたことはあるか」との問いに対しては半分以上の58%が「分からない」と答え、「ない」は34%で、「ある」の8%を大きく上回った。しかしこれを男女別でみると、女性研究者の16%が「ある」と答え、女性研究者の中でも「研究開発プロジェクトに応募したが採択されていない人」だけをみると、38%が「ある」と答え、「ない」とした35%を上回った。一方男性研究者では「ある」と答えたのはわずか2%、「ない」は41%で、この設問に関しては男女間の意識にはっきりとした違いがみられた。

「女性は不利」と感じたことがある、と回答した人を対象にその理由を複数回答で聞いたところ、回答数約230のうち、「人脈中心に採択されていると感じるため」を選んだ人が一番多くその比率は29%(女性だけでは32%)だった。

続きはソースで

https://news.mynavi.jp/article/20180404-610776/

グラフ1 「女性であることが不利」と感じる層を見ると、男性が思う以上に女性は「女性であることが不利」と感じている(提供・グラフ説明/JST)
https://news.mynavi.jp/article/20180404-610776/images/001.jpg
グラフ2 男性が思う以上に女性は「人脈中心に採択されている」と感じている。男女とも男性中心で女性が応募しにくいと感じている(提供・グラフ説明/JST)
https://news.mynavi.jp/article/20180404-610776/images/002.jpg

＜大学教員の需要はこの50年間で右肩下がり、今や博士14人に1人しか教員のポストはない＞

東洋経済オンラインの
「52歳大学非常勤講師・年収200万円の不条理」（1月12日）という記事が注目を集めている。
大学院博士課程を終えたものの、大学の専任教員になれず、非常勤講師という不安定な身分で糊口を凌いでいる男性のケースだ。

博士課程修了者の多くは、大学教員等の研究職志望だが、少子化もあり採用は年々減少している。
その一方で、90年代以降の大学院重点化政策により、博士課程修了者は激増している。
1990年では5812人だったが、2017年では1万5658人に膨れ上がっている。

昔は、需要が供給を上回っていた。高度経済成長期の1965（昭和40）年の博士課程修了者は2061人だったが、この年に発生した大学教員の需要数（当該年5月の本務教員数から、前年5月のそれを引いた数）は3037人。
単純に考えると、希望者の全員が大学教員になれたことになる。

大学教員市場がどれほど開かれているかは、後者を前者で割った数値で測られる。
1965年は1.47であったが、最近は目を覆いたくなるような状況になっている。
＜図1＞は、1965～2017年の時系列推移をグラフにしたものだ。

博士課程修了者（供給）は大幅に増えているが、大学教員の発生需要数は減っている。
需要を供給で割った開放係数は、70年代後半に1.0を下回り、現在まで低下の傾向をたどる。
大学院重点化政策が始まる前の90年では0.46だったが、2017年では0.07という惨状だ。
最近では、14人に1つのポストしかないことになる。

社会の高度化に伴い、博士号取得者に対する民間からの需要も増えるだろう。

続きはソースで

【筆者注】＜図1＞の大学教員市場の開放係数は、竹内洋・京都大学名誉教授が考案した。

図：大学教員市場の閉塞化
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/25/maita180125-chart01.jpg
図：大学院博士課程入学者数の変化
https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/25/maita180125-chart02.jpg

ニューズウィーク日本版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/01/post-9390_1.php