2015.6.6 06:47　SANKEI　Biz
http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/150606/cpd1506060500003-n1.htm

太陽で起きている核融合反応を再現し、原発に代わる次世代エネルギーに－。
そんな研究が茨城県那珂（なか）市で進められている。

実現すれば、海水から燃料が取れ、高レベル放射性廃棄物を出さずに膨大なエネルギーが得られるとされる。
だが、発電所を１基建設するのに数兆円といわれる高コストということもあり、研究には期待と疑問の声が上がる。

那珂市の日本原子力研究開発機構那珂核融合研究所によると、核融合とは軽い原子核同士がくっつき、重い原子核に変わること。
その際に膨大なエネルギーが生じる。

発電する核融合炉では、電子レンジのように電磁波を炉内に当てることで、燃料の重水素と三重水素（トリチウム）を１億度以上に加熱、高速で原子核が飛び交うプラズマ状態を作り出す。

原子核同士が衝突、融合することで、より重いヘリウムと中性子が生じ、その中性子を利用しエネルギーを発生させる仕組み。
核融合発電の利点について、同研究所の鎌田裕博士は「燃料の重水素と、トリチウムを作るのに必要なリチウムは海水から取れる。

燃料１グラムから石油８トン分のエネルギーを取り出せ、原発と同規模の発電ができる」と話す。
またウランを使わないため、数万年の隔離を必要とする高レベル放射性廃棄物が発生しない。

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【用語解説】核融合発電
１９４０年代から各国で研究を始め、８０年代から国際研究計画がスタート。
日本、ＥＵ（欧州連合）とほか５カ国が、総事業費約２兆６０００億円をかけ国際熱核融合実験炉（ＩＴＥＲ）をフランスに建設しており、２０２０年代の完成を予定する。
ＩＴＥＲと茨城県那珂市に建設中の実験装置「ＪＴ－６０ＳＡ」の実験結果を基に、各国が原型炉、商業炉の建設を目指す。