カナダのブリティッシュコロンビア大学の物理学科はタイムマシーンを製造する数式を編み出すことに成功した。

ポータル「サイエンスアラート」の情報によれば、このマシーンは形は「ボックス」ないしは「バブル」のようなもので時間と空間の中で円を描いて動いている。

こうした条件でマシーンに乗った場合、過去や未来に自由に移動することができる。

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https://jp.sputniknews.com/science/201704303589724/

　ジョン・タイター、原田氏、サン・ジェルマン伯爵など、有名なタイムトラベラーは何人かいる。
彼らには公に姿を見せないという共通点があり、特に最近はネットへの書き込みだけが目立っていた。
しかしこのほど、2019年からやってきた未来人が監視カメラに映ったとして、世界を戦慄させている。
まずは、4月8日にYouTubeで公開されたその不思議な光景をご覧いただこう。

　監視カメラ上にデジタル表示されている日時データに注目してほしい。2016年１月30日、0時46分だ。
画面には、ショップの前でうずくまるホームレスの様子が映っている。
ショップの宣伝は英語で書かれているうえ、ドルが表示されていることから、撮影現場はアメリカである可能性が高い。

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http://www.excite.co.jp/News/odd/Tocana_201604_post_9434.html

◯人AIロボット開発阻止を訴え、ダボス会議で科学者ら （ＡＦＰ＝時事） - Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160123-00000033-jij_afp-sctch



【AFP＝時事】人工知能（AI）を備えた自律型ロボットが人間を◯しながら戦場をさまよう──そんな未来を回避するために世界は今すぐ行動する必要があると、「世界経済フォーラム（WEF）」年次総会（ダボス会議）に集った政財界の有力者や科学者、軍事専門家らが警鐘を鳴らした。

　科学者らは自律型兵器の配備が、戦争行為の危険な新時代を象徴するようになると述べ、そうした兵器の開発を阻止するための合意が必要だと主張した。

　米カリフォルニア大学バークレー校（University of California, Berkeley）のスチュアート・ラッセル（Stuart Russel）教授（コンピューター科学）は「われわれが話題ににしているのは、人間のパイロットが操作する無人機のことではなく、自律型兵器のことだ。
後方で操作する者は誰もいない。AI兵器、つまり人工知能兵器だ。非常に正確で、人間の介入なしに標的の位置を特定し、攻撃できる兵器だ」と語った。

　昨年7月、英理論物理学者のスティーブン・ホーキング（Stephen Hawking）博士ら約1000人の科学者や技術者らは、自律型攻撃兵器の開発は数十年ではなく、数年内に実現可能であるとし、その禁止を呼び掛ける公開書簡を発表した。
書簡で科学者らは、世界がAI軍拡競争に陥る危険性や、そうした兵器が過激派の手に渡るリスクを警告した。

　ダボス会議でラッセル教授はさらに「こうした機械が交戦規定に従うことができるだろうか」と問い掛けた上で、生物兵器が「ほぼ誰にでも」使用されるリスクがあったために米国が放棄したことを引き合いに出し「ロボットについても同じ流れになることを望む」と述べた。

　西イングランド大学（University of the West of England）のアラン・ウィンフィールド（Alan Winfield）教授（電子工学）は、戦場での意思決定から人間を除外することが招くだろう深刻な結果を懸念し「それは人間から倫理的責任が奪われるということだ」と語った。
またロボットの反応は予測しがたいとも付け加え「混沌とした状況の中にロボットを置けば、ロボットは無秩序に振る舞う」とも述べた。

　英航空防衛機器大手「BAEシステムズ（BAE Systems）」のロジャー・カー（Roger Carr）会長もこれに同意し、次のように述べた。
「平和な時にせよ戦時にせよ、人間の営為から道徳や判断、倫理を除外してしまえば、人類はわれわれの理解を越える別のレベルに至ってしまう。
同様に、正常に機能しなくなった際に、人間による制御メカニズムが効かない極めて破壊的になり得るものを戦場に投入してはならない」と述べた。【翻訳編集】 AFPBB News

　文部科学省による未来に実現する時期を予測する「科学技術予測調査」。
4千人の科学者の回答をもとに5年ごとに発表されており、現在は10回目まで公開されています。
実は第1回の調査があった45年前、すでにマイナンバー制度や、楽天・アマゾンのようなネット通販サービスの実現が予測されていました。


マイナンバーは「1984年に実現」

　「科学技術予測調査」は、これまでに10回、発表されています。第1回は、今から45年前の1971年でした。

　当時すでに、現在使われている技術の実現が予測されていました。

　2016年1月から使われはじめたマイナンバー（社会保障・税番号）制度を連想させる「徴税事務が一本化され、総合徴税システムが確立」は1971年調査で、社会的に実現するのが1984年と予測されていました。

ネット通販？予測は1987年、実現は…

　「テレビ電話、テレックスなどの開発で在宅のまま買い物ができる」は、1987年の予測です。
実際には、三木谷浩史氏が1997年2月にエム・ディー・エム（現楽天）を設立しています。アマゾンは2000年11月に日本に進出しました。

　2015年調査では、「サッカーなどのスポーツで人間の代わりに審判をする人工知能」（2022年）、「胎児の成育を可能にする人工子宮」（2040年）などが予測されています。

先送りされ続けている技術も

　実現できていない技術もあります。その筆頭が地震の予知です。1971年の調査では「1カ月程度以内の地震（M6以上）発生の有無を府県程度の範囲で予知」が技術的に実現するのは1996年としていましたが、先送りを繰り返してきました。

　2015年調査では「M7以上の地震の発生時期（1年以内）、規模、地域の予測」とハードルを下げたうえで、実現は2030年になっています。

どうやって予測？

　調査方法は少し変わっています。専門家の意見や議論をもとに選んだ項目について、
実現時期や重要度、実現可能性などを、さらに多くの専門家にアンケートで尋ね、回答をまとめたものを示して再び答えてもらっています。

　何度も繰り返してアンケートをすることで、専門家たちの平均的な見解に近づけています。
1970～80年代は、他社や他業種の開発動向を探るため、幅広い分野の予測がチェックされていたそうです。

　最新の2015年調査は、日本の強みを探る視点でも分析されました。
国際的に弱い情報技術を、得意とするモノ作りと組み合わせれば、医療や福祉、産業の分野で主導権を発揮する狙いもあるようです。



http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160123-00000002-withnews-sci