掲載日 2015年08月12日



　産業技術総合研究所ナノチューブ実用化研究センターＣＮＴ用途チームの関口貴子主任研究員と田中文昭元産総研特別研究員らは、衣類のように柔らかく、曲げたり伸ばしたりしても壊れないトランジスタを開発した。
金属やシリコン基板のような硬い材料をまったく使っていないため人体などに沿って変形することも可能。今後、柔らかいセンサーなどと組み合わせ、医療用の人体圧力分布センサーなどを開発する。

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※開発した柔らかいトランジスタ、ハイヒールで踏んでも性能に変化がない（産総研提供）

　単層カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）やイオンゲル、シリコーンゴムなどの柔らかい素材だけでトランジスタを構成した。柔らかさや破けにくさに関しては、衣類と同じ程度という。トランジスタの性能を示すオンオフ比は１万と、従来のフレキシブルトランジスタと同等だった。

　実際にハイヒールで踏んでもトランジスタの性能が変わらないことを確認した。日常で起こり得る負担では、ほぼ壊れないという。今後、衣類のように身につける人体計測システムを開発する。

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引用元：日刊工業新聞 http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0320150812eaac.html

http://www.asahi.com/articles/ASH6751YZH67ULBJ004.html

　米国防総省の国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）が主催し、米ロサンゼルス近郊で開かれていた災害対応ロボットの国際大会は６日、２日間の競技を終えた。２３チームが参加、韓国チームが優勝し、賞金２００万ドル（約２億５千万円）を獲得した。４チームが参加した日本勢は最高で１０位にとどまった。

　優勝したのは韓国科学技術院のチーム。２本の足に車輪を組み合わせたハイブリッド型で、車の運転、バルブ操作、階段を上るなど八つの課題をすべてこなして完走し、タイムでも上回った。
２位、３位には米国のチームが続いた。日本は課題を五つこなした産業技術総合研究所が最高で、東京大など他のチームは１１位、１４位と最下位。１チームは棄権した。
　大会は「災害時に人間とともに作業できるロボットの開発」が目的で、ほとんどのチームはヒト型ロボットを開発した。
ホンダのＡＳＩＭＯなどで有名なヒト型は日本のお家芸とされ、一昨年の前回大会では日本のベンチャーが１位だったが、お株を奪われる形になった。

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（米ポモナ＝嘉幡久敬）
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1433723069/

産総研:備品６億円分不明　ＰＣなど１万５０００点
http://mainichi.jp/select/news/20141024k0000e040219000c.html
毎日新聞【武内亮、戸上文恵】　2014年10月24日　15時00分


　経済産業省所管の独立行政法人「産業技術総合研究所」（産総研、茨城県つくば市）で、電子顕微鏡やパソコンなどの備品約１万５０００点の所在が分からなくなっていることが２４日、会計検査院の調べで分かった。購入時の価格で総額約６億円に上る。その他に再利用可能とみられるのに捨てられた備品も多数あり、検査院は近く産総研に管理方法などの改善を求める方針だ。

　産総研は、１０万円以上の備品を購入した場合、現在使用しているものを「使用中」、今後使用予定がなく捨てるまで管理する場合は「保管中」、不要と判断し既に廃棄したものを「処分」などと仕分けし台帳に記録する。

　検査院は、２０１３年度の台帳に記載のある約１４万７０００点を調べた。
その結果、使用中か保管中に仕分けされ現存すべき備品のうち、約１万５０００点の所在が不明になっていた。

　処分に仕分けされていたものは約２万点あった。廃棄前に他の研究機関や大学などに再利用する意思があるかどうか確認していないことから、検査院は再利用可能だったものが相当数含まれていたとみており、産総研に改善を求める方針。

　産総研は１８８２年設立の農商務省地質調査所が前身。改編・改称を繰り返し、０１年に現在の組織になった。環境・エネルギー、ライフサイエンス、情報通信、地質－－など幅広い分野で研究を進め日本産業の競争力強化を目指す。
理事長は元ソニー社長の中鉢良治氏。広報担当者は「検査院の調査を受けており、コメントは差し控えたい」としている。

　◇１３００万円「ノボレオン」　未使用廃棄の装置も

　会計検査院が管理の不備などを指摘した「産業技術総合研究所」の備品の中に、一度も使用されないまま捨てられた研究装置が含まれていることが、関係者の話で分かった。遊具からの子供の転落事故を防止する研究のため、２００８～０９年度に実施された経済産業省の委託事業で購入され、購入費や保管用の倉庫代などとして約１３００万円の委託費がかかった。検査院は近く経産省に対し、同額分の支出は過大だったと指摘する方針。


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↑一度も使用されずに捨てられた遊具型研究装置「ノボレオン」＝産業技術総
合研究所提供

理化学研究所（理研）の小保方晴子氏らによるＳＴＡＰ細胞の論文をめぐる問題の余波が、研究機関が集積する科学の街・つくば市にも及んでいる。市内にある理研の施設「バイオリソースセンター」では今月中旬の一般公開の際、「ＳＴＡＰ細胞は存在するのか？」といった質問が相次いだ。理研と同じ独立行政法人の「産業技術総合研究所」（産総研）は、職員の再研修に乗り出した。　（松尾博史）

　バイオリソースセンターでは、生命科学の研究や、実験に用いる動植物や細胞、遺伝子の収集・保存などに取り組んでいる。

　一般公開では、「ＳＴＡＰ細胞論文に関するコーナー」を会場の一角に設けた。
理研の予算の大部分は国からの交付であるため、社会的な関心事に説明責任を果たそうと急きょ設置を決めたという。

　一月下旬の論文発表時や、四月一日の理研の調査委員会による最終報告のプレスリリースをパネルにして展示。調査委の記者会見の映像を流した。

　理研によると、二日間で約八十人から質問や意見があり、「ＳＴＡＰ細胞はあるのか」との問いが最も多かった。質問に答えるため、会場に詰めていた総務部長が「理研として一年かけて検証する」と答えた。

後略

続きはソースで
東京新聞:ＳＴＡＰ問題　科学の街に余波　「細胞あるの」…質問続々:茨城(TOKYO Web)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/ibaraki/20140429/CK2014042902000152.html