関東活断層地震　西と南に帯状リスク （産経新聞） - Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150425-00000057-san-soci

画像
http://amd.c.yimg.jp/amd/20150425-00000057-san-000-3-view.jpg
綾瀬川断層の新評価（写真：産経新聞）


　■長野－山梨で「Ｍ６．８以上」３０年以内に４０％

　■発生確率・区域分けし危険性強調、対策促進狙う

　政府の地震調査委員会が２４日公表した関東の活断層による地震の新評価は、地域によって地震のリスクに大きな差があることを浮き彫りにした。長野県から神奈川県などにかけての帯状の区域は地震発生確率が非常に高いとされ、防災対策の徹底が求められる。

　関東は海側から２つのプレート（岩板）が陸の下に沈み込むなど地下構造が極めて複雑だ。こうした地質の特徴は、活断層の分布や地震を起こす頻度などに大きな影響を与えている。

　長野県から山梨県にかけて南北に延びる帯状の区域は、マグニチュード（Ｍ）６・８以上の活断層地震が３０年以内に起きる確率が、３０～４０％と関東で最も高い。

　一帯は本州を東西に二分する地質境界の西縁で、全長約１６０キロに及ぶ活断層「糸魚川－静岡構造線断層帯」が走っているからだ。

　非常に活発に動く活断層として知られ、長野県安曇野市から茅野市にかけての中北部は活動度が特に高い。地震の頻度はこれまで平均１千年間隔とされていたが、詳しい調査で、より頻繁な６００～８００年間隔と分かり、３０年以内の発生確率は最大３０％に倍増し、区域の確率も押し上げた。

　静岡県東部や山梨、神奈川県など伊豆半島を取り巻く区域も確率は１５～２０％と高い。フィリピン海プレートが陸の下に沈み込んでいるため三浦半島断層群など多くの活断層があり、東京湾をまたいだ房総半島南部も同じ特徴を持つとされた。

　伊豆半島はかつて島だったが、同プレートに乗って徐々に北上し、約１００万年前に本州に衝突。現在も陸地を押し続けており、この影響で半島の根元付近には活動度の高い活断層が密集している。

　一方、東京や埼玉、千葉の平野部などは目立った活断層が少なく、確率は１～３％とされた。

　ただ、厚い堆積物に覆われているため地表で断層が見つかりにくく、地下に隠れている可能性も否定できない。

　埼玉県伊奈町から川口市までの綾瀬川断層南部は、これまで活断層ではないとされていたが、地表が横にずれた痕跡などが確認され、新たに活断層と推定された。地震の発生確率は分かっていない。

続きはソースで


別ソース
関東の活断層地震「30年内にＭ6.8以上の確率50～60％」　　：日本経済新聞
http://www.nikkei.com/article/DGXLASGG24H4W_U5A420C1000000/
http://www.nikkei.com/content/pic/20150424/96958A9E93819595E0E69AE6858DE0E6E2E6E0E2E3E7E2E2E2E2E2E2-DSXMZO8612915024042015EA2001-PB1-4.jpg

掲載日：2015年3月30日
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/science/science/1-0117386.html



　住宅が立つ場所が斜面と平たんなところを比較すると、斜面の方が自◯率が高く、傾斜が急になるほど高率になるとの研究成果を和歌山県立医大の岡檀講師（健康社会学）と統計数理研究所のチームが３０日までにまとめた。

　地理的環境と自◯率の関係が明らかになるのはまれで、自◯の予防につながる成果。

続きはソースで

<画像>
斜面の角度と自◯率の関係
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/science/science/images/2015/03/30/M15033024338/07a1f314fc0feea512c5988dbbd9a49b.jpg

<参照>
KAKEN - 岡 檀(10649247)
https://kaken.nii.ac.jp/d/r/10649247.en.html

【研究機関データ】統計数理研究所 - 日本の研究.com
https://research-er.jp/institutions/4702

巨大噴火の発生確率１００年で１％　神戸大が試算、壊滅的な被害予測
http://www.sankei.com/affairs/news/141022/afr1410220036-n1.html
産経新聞　2014.10.22 19:28更新

　日本に壊滅的な被害をもたらす「巨大カルデラ噴火」と呼ばれる火山噴火が１００年以内に１％の確率で発生するとの予測を神戸大の巽（たつみ）好幸教授（マグマ学）らがまとめ、２２日に発表した。現時点で差し迫っている状況ではないが、最悪の場合は日本の総人口にほぼ匹敵する約１億２千万人が死亡すると試算し、観測や研究の強化を求めた。

　巨大カルデラ噴火は最大規模の破局的な噴火。火山灰などの噴出物は東京ドーム約８千杯分に相当する１００億立方メートル以上で、通常の大規模噴火の数倍から１００倍以上に当たる。噴火後、直径２キロ以上の巨大なくぼ地（カルデラ）を形成するのが特徴だ。

　日本では過去１２万年間に阿蘇（熊本県）、十和田（青森・秋田県）などで１３回発生。これらの規模と頻度を統計学的に解析し、今後の発生確率を算出した。

　巽教授によると、巨大カルデラ噴火の発生確率を統計学的な手法で算出したのは初めて。１００年以内に１％の確率は首都直下地震などと比べるとはるかに低いが、「いつ起きても不思議ではないと認識すべき数値」としている。次にどこで発生するかは特定できないという。

　被害は九州中部で起きるケースが最悪で、２万８千年前に九州南部で発生した「姶良（あいら）カルデラ噴火」の火砕流や火山灰の到達域を基に算出した。
その結果、２時間以内に火砕流で九州の７００万人が死亡。本州のほぼ全域で、偏西風で運ばれた火山灰が厚さ１０センチ以上積もり、その重みによる家屋倒壊やライフラインの途絶などで壊滅するとした。

　巽教授は日本が消滅しかねない重大な脅威だとして、「地下のマグマの状態を正確にとらえる技術を向上させ、発生メカニズムの解明を急ぐ必要がある」
と訴えている。


http://sankei.com/images/news/141022/afr1410220036-p1.jpg
↑地図

【10月2日 AFP】高齢者における嗅覚機能の低下は、以降5年間に死亡する可能性を高い確率で示唆する「前兆」であるとした研究論文が、1日の米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）に掲載された。

研究論文は「全米社会生活健康加齢プロジェクト（National Social Life, Health and Aging Project、NSHAP」の一環として行われた初の在宅調査の結果を基にしたもので、この調査を通じて年齢57～85歳の調査対象者のうち、嗅覚に関する簡単なテストで正確に答えることができなかった人の39％が、その後の5年以内に死亡していたことが判明している。
また、嗅覚機能に軽度の低下が認められた人と健全な状態と判断された人のうち同じ期間内に死亡した人はそれぞれ、19％、10％だったという。

研究者らによると、嗅覚機能の低下は心不全やがん、肺病の診断よりも明確に死期を予測するとされ、これを上回るのは、重度の肝臓障害のみだという。

論文の主執筆者である米シカゴ大学（University of Chicago）医学部外科のジャヤン・ピント（Jayant Pinto）准教授は、「嗅覚機能の低下は（危険が迫っていることを知らせてくれる）『炭鉱のカナリア』のようなものと考えている。
直接の死因とはならないが、体内に何らかの大きな異常が発生したことを表すサインだ」と説明している。

同准教授は、今回の研究結果は最も危険な状態にある患者を特定するための迅速かつ安価な臨床検査方法として有用となる可能性があるとしている。

ただ嗅覚機能の低下と死亡の明確な関連性は、今のところ明らかになっていない。(c)AFP

http://www.afpbb.com/articles/-/3027853