JXTGエネルギー、千代田化工建設、東京大学、クイーンズランド工科大学は2019年3月、オーストラリアにおいて有機ハイドライド低コストで製造し、日本で水素を取り出す世界初の技術検証に成功したと発表した。東京大学主催の水素サプライチェーン構築を目指す社会連携研究の一環で、次世代のエネルギーとして期待される水素を、再生可能エネルギーを利用してCO2フリーかつ低コストに製造する技術の実現を後押しする成果だという。

　燃焼時にCO2を排出しない水素は、次世代のエネルギーとして注目が集まっている。一方で社会への普及を目指すには、水素サプライチェーン全体の低コスト化が求められている。

　そこでJXTGエネルギーらの共同研究グループは、水素の低コスト化を目指し、有機ハイドライド製造の工程を簡素化できる技術の検証に取り組んだ。

　有機ハイドライドとは、水素を貯蔵・運搬できる物質の1種。水素をそのまま貯蔵・輸送する場合、高圧タンクを用意する必要があるなど、コスト面で課題がある。

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スマートジャパン
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風力発電や太陽光発電といった再生可能エネルギーのみで電力需要をまかなおうという考えが政策担当者の間で広まりつつあるが、コストや設備建設の観点からは現実的ではない。100％再生可能エネルギーに固執せず、トレードオフを考慮して、幅広い選択肢を検討すべきだ。

ここ数十年間ですべての電力を太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー源でまかなうことを義務付ける法案を提出し、成立した米国の市や州が増えている。

素晴らしい考えのように思えるかもしれない。だが、そうではないことを示す証拠も増えつつある。

100％再生可能エネルギー源に固執するのは、無駄にお金がかかり、達成を不必要に困難なことだとする報告が相次いでいるのだ。原子力発電所や二酸化炭素回収技術を使った化石燃料発電所のような、温室効果ガスを排出しない他のエネルギー源を見下すのはやめようというわけだ。

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米国で今年2月、二酸化炭素の回収・貯蔵（CCS）に対する税控除が拡大された。オバマ政権下でCCSテクノロジーを推進していたフリオ・フリードマン博士は、今後、大気中からの二酸化炭素の回収も現実的になるとの見方を示している。

温室効果ガスの排出が現在のまま進んだ場合、2021年までに1.5℃の温暖化という結果が世界に訪れるかもしれない。カーボン・ブリーフというWebサイトの分析によるものだ。私たちは、2036年までに気温が2℃上がる道を一歩ずつ歩んでいる。

この恐ろしい気候変動の計算結果を前にした多くの研究者は、地球温暖化の危険を減らす現実的な対策として、発電所または工場から排出される、またすでに大気中に存在する二酸化炭素を回収しなければならないと論じている。

経済的に可能であれば、二酸化炭素の回収・貯蔵（carbon capture and storage：CCS）によって、世界は追加的な柔軟性と、よりクリーンなシステムを作るための時間を得られる。地球規模のエネルギー基盤の主要な部分を、別のものに置き換えるのではなく、維持しながら改良できるだろう。地球温暖化が破滅的なレベルに達した場合、二酸化炭素のいわゆる「大気回収」（direct air capture）は、数少ない対策の1つになる。回収しない限り、二酸化炭素は大気中に何千年もとどまるからだ。

フリオ・フリードマン博士はCCSテクノロジーの熱心な主唱者の一人として知られる。フリードマン博士はオバマ政権の米エネルギー省化石燃料エネルギー局で、クリーンな石炭利用と二酸化炭素捕捉の研究開発を監督していた。また、グローバルCCSインスティテュート（Global CCS Institute）、エネルギーの未来のためのイニシアチブ（Energy Futures Initiative）、大気中の二酸化炭素を回収する試験プラントを建設しているスイスのクライムワークス（Climeworks）と共同研究したりアドバイスをしたりしている。

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Googleの持株会社Alphabetの中でも、実験的プロジェクトを扱う"X"部門から、新たなスピンアウト企業が生まれています。Maltaと呼ばれるその企業は、グリッド規模で生み出される電力を貯蔵するために安価かつ豊富に入手できる塩、不凍剤、金属を用いたシステムを開発しています。

太陽光発電など再生可能エネルギーは、環境汚染を引き起こさないため、次世代の主要なエネルギー源としてさらなる効率化が求められます。しかし、電力は水のように蓄えておくことが難しいため、断続的な生産にならざるを得ない太陽光発電などでは、生産したエネルギーをいかにして貯蔵するかが大きな課題です。

もちろん、バッテリーに充電しておくのもその解決策のひとつです。たとえばもしEVを1台所有していれば、太陽光発電のエネルギーをEVの充電にも使うことで、もし停電が発生した際も、家庭の電力を1日分ぐらいは供給できます。しかし、地域全体、街全体のように規模が大きくなるとなかなか妙案はなく、米国のある州では、太陽エネルギーから得た電力の30%が無駄に消え去っていると言われています。

Maltaは、再生可能エネルギーや化石燃料から取り出したエネルギーを、ヒートポンプで高温と低温の熱に変換し、高温側は溶融塩として、低温側は不凍液として貯蔵保管します。

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https://japanese.engadget.com/2018/12/20/google-x/