ふだんから口にしている大好きな食べ物が、もし食卓から消えてしまったらーー。世界的な事件の影響で、そんなことが今、実際に起こりつつあるという。

世界的なチョコレートメーカー「バリーカレボー」（スイス）が「カカオ豆不足から、2020年にはチョコが世界から消滅するだろう」との声明を出したと報じられ、話題になっている。
本当に5年後、チョコレートが食べられなくなるのか？「日本チョコレート・ココア協会」専務理事の平野清巳さんに聞いた。

「国際ココア機関（ICCO）のデータでカカオ豆の世界的な需要バランスをみると、’14年3月は11万5千トン不足、5月は7万5千トン不足、9月は4万トン余剰、11月は5万3千トン余剰。
現状はなんとか足りているものの、供給がひっ迫しているのは事実です」

その原因として挙げられるのが、中国とインドの消費の伸びが急激なことだ。

「需要が増えていることは間違いないんですが、じつは2国とも、消費量を公的に調べている組織がない。ですから今後、どのくらいのチョコを2国で消費するようになるのか、推測でしかわからないのです。
バリーカレボーの声明のようなこともないとは言えません」（平野さん）

次に異変が起きているのが、年末年始の買い物客でにぎわう東京・上野の「アメ横」。サケやイクラが急騰しているのだ。
サケ漁業者向け専門誌『週刊サケ・マス通信』編集長の水谷豪さんが解説する。

「北海道・オホーツク産が不漁で、浜（地元市場）の価格が’13年の1.5倍。これと合わせ、アメ横などで多く扱われているチリ産のサーモンも品薄です。
親のサケが捕れなければ、子のイクラはもっと高くなります。国内の不漁と世界的な供給の高まりが、急騰の原因になっています」

もともと専門家の間では、’14年にサケが不漁になるとの予測があったという。

「サケの多くは、稚魚を放流してから4～5年で回帰します。’11年の東日本大震災で、前年産のサケから孵化させた稚魚が津波で流されてしまいました。
このため、’14年は東北地方の太平洋側に戻ってくるサケが激減すると考えられていたんです。今後、サケ類の値段がどうなるか、想像がつきません。
’15年の回帰が大幅に減ることも考えられます。オホーツクの不漁も含め、今から’15年の漁期が気がかりです」（水谷さん）

続きはソースで

http://news.livedoor.com/article/detail/9625423/

http://toyokeizai.net/articles/-/56802

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http://toyokeizai.net/mwimgs/7/6/570/img_767f264aa6ba124e05dcd9032a8f2f9e393857.jpg

2013年8月、英国ロンドンで世界初の「人工肉バーガー」の試食会が開かれたのを知っているだろうか。
素材は牛の幹細胞をシャーレで培養して人工的に製造されたものだ。試食会の参加者は「肉のジューシーさは無いが、食感は完璧だ」、「脂肪分がなく赤身の肉という感じだが、普通のハンバーガーを食べているようだ」と語った。
この人工肉（培養肉）バーガーを作ったのは、オランダ・マーストリヒト大学教授のマーク・ポスト医学博士。
ポスト氏は世界的な食肉生産の需要に応えるための技術として、「カルチャード・ビーフ（牛肉の培養）」を提案している。
カルチャード・ビーフは理論上、数個の幹細胞から1万～5万トンの肉が得られるという。適切な栄養を与えることで、細胞が健康的な脂肪酸を作り出す能力を利用すれば、培養肉は家畜から得た肉よりヘルシーなものとなる。
幹細胞から培養した牛肉はエネルギー効率が高く、環境、大地、水への負荷が少なく、動物の苦痛も少ない。
そして、動物の◯生を嫌う一部のベジタリアンからも好反応のようだ。
試食会で出されたハンバーガー1個の値段は、研究費込みで約3500万円。ただ、この1年で細胞を育てる培養法や培養液を改良しており、ポスト氏は「試算ではハンバーガー1個1400円で作れるまでになった。
市場に出すには10年以上かかると思うが、さらに改良を重ね、従来のハンバーガー以下の値段を目指す」と述べている。

こうした技術革新によって、今後どのようなことが起こるのだろうか。業界変革を予測するためには、ニュースを見て、聞いて、ただ驚き、感心するだけでは不十分である。見聞きした技術革新が世の中の「当たり前」になった時、誰が影響を受けて、世界がどう変わり得るのか、自分の頭で筋道を立てて予測する必要がある。
培養肉は一部のベジタリアンからも支持されている。家畜を◯す必要がないからだ。家畜から幹細胞を採取して、培養すれば、必要な食肉が出来てしまう。
現段階で味はともかく、食感は肉そのものであり、この培養肉を生み出すコストが、一般的な食肉を製造するコストより下がれば、経済的にも、（家畜を◯さないという意味で）倫理的にも培養肉を当たり前に消費する時代が来るかもしれない。

価格競争が激しい外食企業でも、培養肉を扱い、牧場産の自然肉を使わなくなる可能性がある。
「そんなことは有り得ない」と思われた方は、成型肉を考えて欲しい。成型肉は細かいクズ肉やそのままでは販売できない内臓肉を軟化剤で柔らかくして食品添加物で固め、形状を整えた食肉である。激安の焼肉屋チェーンやステーキ屋チェーンでは当たり前のように使われているものだ。また、子どもに人気の高い「ミートボール」はどうだろうか。すべてとは言わないが、多くの商品が本来なら産業廃棄物となるべきクズ肉に、添加物20～30種類ほど大量に投入して固めて加工したものだ。
これら成型肉やミートボールと比べれば、「培養肉」を一概に否定することは出来ないだろう。

それでは、培養肉が与える影響について考えてみたい。
培養肉の技術は、まず畜産業界に大きな変化を与える可能性がある。畜産業の「家畜を育てて出荷する」というビジネスモデルを根底から揺るがしかねないからだ。一方で、培養肉を毛嫌いする人々や本物の肉を好む人も当然にして残る。既存の畜産業の縮小は避けられないが、培養肉と差別化できるほどの品質を保てるプレーヤーは生き残ることができるだろう。
また畜産農家を代替するプレーヤーとして、実験室のような畜産「バイオ工場」が出てくる可能性もある。そこで働いているのは技術者であり、現在の畜産農家とは性質が異なる。日本においては、外食産業・食品業界と畜産業界の間には、独特の商慣習があり、その長期的な付き合いや信頼関係が強みにもなっている。
が、培養肉の使用が当たり前になると、そのルールが崩れる。外食産業や食品業界の成功要因はそういった「繋がり」ではなく、「いかに優秀な技術者を集められるか」になるかもしれない。もはやオールドタイプの業界ではなく、バイオテクノロジーを駆使するニュータイプの業界に変貌を遂げる。

続きはソースで
※前スレ
【食】「人工肉ハンバーグ｣の衝撃、肉の生産も消費も､根本から変わる [転載禁止]©2ch.net
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1419687200/
依頼50

　高齢化で輸血の需要が増す中、必要量が最も多くなると予測される平成３９年に、献血者が約８５万人分不足することが日本赤十字社の試算で分かった。
厚生労働省と日赤は１月から、「２０～３０代の若年層への啓発を強化したい」としてフィギュアスケートの羽生結弦選手をキャンペーンに起用し、呼びかけを始める。

　東京都の２４年調査によると、輸血用血液製剤の約８５％は５０歳以上の患者に使用されている。
日赤が将来の推計人口を使って計算したところ、輸血用血液製剤の医療機関への供給量は３９年にピークを迎え、延べ５４５万人の献血者が必要となることが分かった。
しかし、少子化などにより献血者が減ることから、延べ約８５万人分が不足する見込みだという。

　昭和６０年度に延べ８７６万人いた献血者は、平成１９年度に過去最低の延べ４９６万人にまで減少。
その後、集団献血に協力する企業の増加などにより回復し、２５年度は延べ５１６万人だった。
日赤は４年前に初めて将来予測を公表し、３９年に約１０１万人分が不足すると試算。
献血率の増加などにより、今回の試算では不足分は約１６万人分減ったものの、いまだに大きく不足している。

続きはソースで

http://www.sankei.com/life/news/141227/lif1412270028-n1.html

画像
http://www.sankei.com/images/news/141227/lif1412270028-p1.jpg

Yahoo!ニュース - 静かなエネルギーブーム、木質ペレット （ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141210-00000002-natiogeog-sctch


　アメリカ南部の森の奥深く、樹木の屑が静かな、けれど論争的なエネルギーブームの火付け役となっている。木質ペレットと呼ばれるバイオマスエネルギーだ。アメリカ北東部で長いこと家庭用暖房燃料として利用されてきた木質ペレットは、最近になって新たな市場で急速に需要が高まっている。

　再生可能エネルギーの拡大を模索するヨーロッパが、発電に利用するために木質ペレットをかつてないほど大量に輸入し始めたのだ。おかげでアメリカのペレット産業は大きな変貌を遂げ、昨年のバイオマス輸出量は2倍に増加した。

　輸出量の半分以上はイギリスへ向かう。イギリスの電力会社ドラックスは、6カ所の発電所のうち3カ所を、石炭に代わって木質ペレットの燃焼に使えるよう改装した。また、アメリカに支社を置き、本国の発電所へ送るペレットを製造するために、ルイジアナ州とミシシッピー州に2つの製造工場を建設、来年操業を開始する予定だ。

　しかし、この新たなブームに批判的な見方もある。今のところ、石油や天然ガスの生産増加で騒がれたほど新聞見出しのオンパレードや抗議運動が巻き起こっているわけではないが、産業界と環境保護団体がペレットの気候変動への影響を巡って対立しているのだ。産業界は、本来なら廃棄されるはずの木材の副産物を利用しているだけだと主張するが、環境団体は、製造量が増加すれば森林破壊につながり、環境にもよくないと反論する。

　石炭や石油のような化石燃料と違い、木は再生可能な燃料である。1本切れば、もう1本植えることができる。しかし、気候変動を食い止めてくれる木を大量に切り倒して大西洋の反対側へ運搬することを懸念する声もある。

◆海外で爆発的に拡大する需要

　数年前までは、アメリカで製造されていた木質ペレットの80％が国内で消費されていた。そのほとんどは、個人住宅の暖房燃料として使われている。.厳しい冬が続く近年、石油価格の高騰と安価な天然ガスの不足から、北東部では木質ペレットへの需要が記録的な上昇を見せている。

　この先10年間で世界的な需要は倍増すると見られており、ペレット業界はアメリカ南東部での事業拡大を推し進めている。南部にはアメリカの森林の40％が集中しており、長いこと製材用材、パルプ、紙の原料となる木材が生産されてきた。