理系にゅーす

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AED

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1: 2015/10/18(日) 22:33:10.35 ID:???*.net
心停止?迷ってもすぐ心臓マッサージを 学会など新指針

 意識や呼吸がない人を助ける心肺蘇生法の新たな指針を、救急医学の関連学会など25団体でつくる日本蘇生協議会が16日、発表した。一般の人にも救命措置を呼びかけ、倒れた人が心停止状態なのか判断に迷っても、すぐに胸骨圧迫(心臓マッサージ)を始めるよう求めた。

 これまでの指針は、迷った場合の記述はなかったが、明記した。岡田和夫名誉会長は「迷う5秒、10秒のロスをなくして救命につなげたい。心臓が動いている人にしても害にはならない」と話す。

 新指針では、倒れている人を見つけたら、119番通報後、心臓マッサージを「ただちに開始する」とした。
周囲に人がいれば、通報や自動体外式除細動器(AED)の手配を頼み、AEDが届いたらすぐに操作を始める。AEDを試みた後は救急隊員が到着するまで、心臓マッサージを続けるとした。
AEDは心臓が動いている人に使った場合、自動的に電気ショックは不必要と判断される。

 また、119番通報した際に通信指令員に心停止の判断を相談できることや、心臓マッサージで相手の胸の骨が折れるなどしても法的な責任は基本的に問われないことを記した。

続きはソースで

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朝日新聞DIGITAL 2015年10月18日22時21分
http://www.asahi.com/articles/ASHBJ66THHBJULBJ00K.html

引用元: 【社会】心停止?迷ってもすぐ心臓マッサージを 学会など新指針[10/18]

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1: 2014/12/22(月) 16:38:08.48 ID:???0.net
AED 氷点下で保管しないよう注意を
【NHK】 2014/12/22 16:15

心臓発作の際に電気ショックで心臓の動きを正常に戻すAEDが、氷点下の環境では正常に作動しないおそれがあることについて、厚生労働省と総務省消防庁は、全国の設置者と消防に対して、AEDの保管場所が氷点下にならないよう注意を呼びかけることになりました。

AEDを巡っては、使用する際の気温の条件が0度から50度とされていて、氷点下での使用はメーカーの保証の対象外となっています。

実際、3年前には関西地方で、救急車に搭載されていた医療用のAEDが氷点下の寒さが原因とみられる不具合で作動せず、心臓発作を起こした男性を蘇生できなかったケースがありました。

一方でNHKの取材では、スキー場など氷点下の環境でAEDを使わざるをえない施設などでは、使用する直前まで暖かい室内に保管するなど独自の対策でしのいでいることが分かりました。

続きはソースで

ソース: http://www3.nhk.or.jp/news/html/20141222/k10014190071000.html

引用元: 【医療】AED、氷点下で保管しないよう注意を - 厚労省・消防庁・文科省 [14/12/22]

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1: 2014/08/19(火) 20:11:19.40 ID:???0.net
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20140817/20140817-OYT1I50029-L.jpg

市民も使用できるよう、駅などの公共の場に自動体外式除細動器(AED)が設置されてから、今年で10年が経過した。

 設置数は全国で20万台を超えたが、心肺停止状態で救急搬送された人に対する市民の使用率は3・7%(2012年)と低調だ。
NPO法人AED普及協会(埼玉県)は「今でも命の現場にかかわることをためらう人が多い。
以前よりAEDの操作が簡単になったが、知られていない。周知徹底が必要だ」と話す。

 総務省消防庁によると、AED設置が始まった翌年の05年の心肺停止による救急搬送数は、全国で1万7882件。
このうち、AEDを使用したケースは46件、使用率は0・2%だった。最新の統計となる12年では、
心肺停止による救急搬送数は2万3797件。このうち881件でAEDを使い、使用率は3・7%と上昇した。

 また、AEDで電気ショックを受けた患者の1か月後の生存率も26・1%(05年)から41・4%(12年)に向上した。
12年の搬送数のうち、AEDで電気ショックを受けなかった人たちの1か月後の生存率は10・3%だった。

http://www.yomiuri.co.jp/science/20140817-OYT1T50134.html

引用元: 【社会】AED設置10年、20万台で使用は3・7%[8/19]

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~~引用ここから~~

1: ゆでたてのたまご ★@\(^o^)/ 2014/05/07(水) 13:56:07.03 ID:???0.net

食物アレルギー事故防げ 教職員向けに手引
県教委作成
2014年5月6日(火)

食物アレルギーのある児童生徒の増加を受け、県教委は学校でのアレルギーによる事故を防ごうと、緊急時の対応例などをまとめた教職員用の手引を作成した。アレルギーのある児童生徒の把握や、教職員間で役割分担の必要性などを指摘。症状が起きたら5分以内に判断し、急性症状を緩和する注射薬エピペンを教師が適切に使用するよう促している。

県教委によると、食物アレルギーがある児童生徒は年々増える傾向にあり、2012年度は給食を提供している小、中、定時制高、特別支援学校の児童生徒の1・3%に当たる計3217人と報告された。保健室利用状況調査によると、13年度は216人(0・07%)がエピペンを処方され、そのうち3人が校内で使用したという。

続きはソースで

ソース: 茨城新聞 http://ibarakinews.jp/news/news.php?f_jun=13993010661286


引用元: 【茨城】食物アレルギー事故防げ 教職員向けに手引を作成 - 県教委 [5/6]


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