理系にゅーす

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OS

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1: 2019/05/07(火) 04:37:38.07 ID:CAP_USER
IBMが1964年に発表したメインフレーム「System/360」は、「OSの共有が可能で拡張性の高い汎用目的コンピューター」という、現代に近い形のコンピューターを商用として市場に送り出した最初のモデルといわれています。そんなSystem/360に使われていた「磁気コアメモリ」について、古いコンピューターの修復を手がけるエンジニアのKen Shirriff氏がブログで解説しています。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/00_m.jpg

A look at IBM S/360 core memory: In the 1960s, 128 kilobytes weighed 610 pounds
http://static.righto.com/images/ibm-360-mem/core-module-bench.jpg

IBMはSystem/360に280億ドル(当時のレートで約10兆円)、その中でも磁器コアメモリに対して50億ドル(約1兆8000億円)ものコストをかけたといわれています。System/360に補助記憶装置として搭載された磁気コアメモリは当初の容量が16KBだったものの、すぐに32KBや64KBに改良されたとのこと。アポロ計画を超える規模の予算で開発されたSystem/360は大成功を収めて、IBMはその後のコンピューター業界をけん引する存在となりました。

磁気コアメモリは半導体メモリチップが登場するまで、1950年代から1970年代にかけて主流となった記憶補助装置でした。磁気コアメモリの1単位は円環状のフ◯ライトコアと書き込み線・読み出し線という2本の電線で構成され、コアの内部に生じる磁束に応じて0か1かを記憶させるという仕組みです。そのため、磁気コアメモリは多くの半導体メモリと異なり不揮発性で、さらにランダムアクセスが可能で破壊読み出し型という仕様となっています。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/01_m.jpg

実際の磁気コアメモリのユニットを見るとこんな感じ。まるで織物のように電線が縦と横に交わっていて、その交差点にフ◯ライトコアが装着されています。指の大きさと比較して分かるとおり、1単位の大きさは非常に小さいもの。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/02_m.jpg

このフ◯ライトコア1つで1ビットの情報を収納するため、64KBの磁気コアメモリユニットは必然的に巨大なものとなります。
https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/03_m.jpg

最も人気のあったSystem/360モデル40は月額9000ドル(約320万円)から1万7000ドル(約610万円)で借りることができ、1972年までにIBMはモデル40だけで10億ドル(約3600億円)の収益を得たとのこと。System/360ではCPU・電源・ストレージというコンピューターのシステムが1つのフレームに収められていて、当時としてはかなりコンパクトなサイズにまとめることに成功しました。それでも1つのフレームサイズはおよそ150cm×60cmで、その重さは610ポンド(約270kg)はあったそうです。
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次期モデルとなるSystem/360 モデル50は、月額1万8000ドル(約650万円)から3万2000ドル(約1150万円)で借りることができました。

続きはソースで

https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/05_m.jpg

https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/09_m.jpg

https://i.gzn.jp/img/2019/05/06/ibm-magnetic-core-memory/06_m.jpg

https://gigazine.net/news/20190506-ibm-magnetic-core-memory/ 
ダウンロード (1)


引用元: 【IT】50年以上前のコンピューター黎明期を支えた「磁気コアメモリ」とは?[05/06]

50年以上前のコンピューター黎明期を支えた「磁気コアメモリ」とは?の続きを読む

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1: 2018/10/04(木) 12:01:43.57 ID:CAP_USER
無線LAN標準化団体のWi-Fi Allianceは10月3日(現地時間)、「IEEE 802.11ax」ベースの次世代Wi-Fiの名称を「Wi-Fi 6」とすると発表した。ユーザーがWi-Fi製品およびネットワークについて理解しやすくするための新たな命名アプローチの一環としている。

 2世代前までさかのぼって名称をつける。つまり、以下のようになる。

・「802.11n」サポート製品およびサービス →「Wi-Fi 4」
・「802.11ac」サポート製品およびサービス→「Wi-Fi 5」
・「802.11ax」サポート製品およびサービス→「Wi-Fi 6」

続きはソースで

http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1810/04/yu_wifi1.jpg

以下はメーカー側でカスタマイズするアイコンのサンプル。

http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1810/04/yu_wifi2.jpg

 また、Wi-Fi 6からはWi-Fi Allianceによる認証も「Wi-Fi CERTIFIED 6」になる。802.11nとacは従来のままだ。

http://image.itmedia.co.jp/news/articles/1810/04/yu_wifi3.jpg

 802.11axは、802.11acよりデータ転送速度が30%向上し、レイテンシを4分の1に抑えつつ、同じ周波数帯でのデータ容量を4倍にすることを目指した規格。Wi-Fi CERTIFIED 6認証は、2019年開始の見込みだ。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1810/04/news055.html
ダウンロード


引用元: 【IT】次世代Wi-Fi「IEEE 802.11ax」は「Wi-Fi 6」に、「n」は「4」、「ac」は「5」に──Wi-Fi Alliance[10/04]

次世代Wi-Fi「IEEE 802.11ax」は「Wi-Fi 6」に、「n」は「4」、「ac」は「5」に──Wi-Fi Allianceの続きを読む

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1: 2018/09/13(木) 17:32:31.16 ID:CAP_USER
国産組込みOS「TRON」開発の第一人者であるYRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏が、IoT(モノのインターネット)時代のあるべき、組込みコンピューターの姿を展望する。坂村氏はTRON開発の功績により、ビル・ゲ◯ツと並んで国連から表彰された。実はTRONは、世界中の機械制御に用いられる、知られざる「縁の下の力持ち」なのだ。

■IoT(モノのインターネット)の本質とは何か?

IoTとは何か(2)IoTの本質はオープン性にある

●一つのコンセプト、さまざまなネーミング

 IoTのIはInternet、oはof、TはThingsです。訳すと「モノのネット」ですが、世の中には、私が提唱したHFDSから始まり、同じような意味を持つ言葉がたくさんあります。

 例えばUbiquitous Computingです。これは10年ぐらい前に流行した言葉で、その他にもCalm Computingとか、Pervasive Computing、M2M、O2O、CPSなど、いろいろな名前で呼ばれています。しかし結局、目指しているところは同じです。モノの中に入っているコンピューターを相互接続し、さらにインターネットの中にある情報とそれらを足し算することで、現実と仮想空間をつなげる。そのようなことをやるという目的を、全ての言葉が共通して持っています。

 最近では、世界中にいる研究者たちも、いろいろな言葉で呼ぶと分からなくなるので、「モノの中に入れたコンピューターをつないで現実世界と仮想空間をつなぐ」ような研究分野に関しては、IoTと呼ぼうということになっています。これは、アメリカやヨーロッパ、日本でも共通認識になってきましたので、これからはこの分野の研究を、IoTと呼びたいと思います。

 先ほど述べたユビキタスコンピューティングという言葉は、私も10年前ぐらいからたくさん使っていたものです。「ユビキタス」とは、ラテン語に由来する英語で「どこにでもある」ということです。ユビキタスコンピューティングとは、「コンピューターはどこでもある」ことを指します。いろいろなモノの中に、コンピューターが入っていると言えば「コンピューターどこにでもある」わけですから、どうもこれだと少し哲学的な感じがしてしまう。そこで、マーケッターが考えると、やはりIoT、「モノのネット」だろうということになるのは当然だと思います。


●重要なのは「インターネットのようにつなぐこと」

 ここで私が重要だと思うのは、「インターネットのようにモノをつなぐ」という認識をすることです。「モノをインターネットにつなぐ」と考えると、モノをネットにつないで、例えば遠隔でコントロールするなどということは、もう10~20年も前からもできていたことで、実はたいしたことではなく、「何も今更」という感じがします。有線でも無線でもいいのですが、遠隔から通信回線を通してモノをコントロールしようということは、かなり昔からあったものです。

 ところがここで重要なのは、「インターネットのようにモノをつなぐ」ことなのです。どういうことか。一言で言うと、オープン性です。インターネットの本質はオープン性にあります。このTRONプロジェクトも、オープンでやっていて、全ての技術情報を開示しています。

 例えばTRONの場合ですと、ソースコードもオープンに開示して、しかもロイヤルティー取りません。インターネットにも似たようなところがあります。テクノロジー的には、ロバート・カーンさんなどがやっていたTCP/IPというプロトコルを使いますが、これも公開されていて、パソコンだろうとスマホだろうと、あるいはパッド型のコンピューターだろうと、どこに入れても、このプロトコルさえ入れれば、相互に通信できるようになります。

 このように、インターネットはかなりオープンなもので、どこかの会社のクローズなネットで、そこで誰かが全てを支配しているというものではありません。ここはものすごく重要なところだと、私は思っています。

続きはソースで

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/53685
images


引用元: 【IT】坂村教授が開発したTRON―知られざる世界標準[09/05]

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1: 2018/07/24(火) 21:20:34.99 ID:CAP_USER
→エンジニアのチームが「Fuchsia」と呼ばれるプロジェクト手掛ける
→新たなOSは今後5年間に現行システムに置き換わる可能性がある

米グーグルではエンジニアらで構成する社内の小規模なグループが2年以上前から、最終的にモバイル端末用基本ソフト(OS)「アンドロイド」の後継版となりそうなソフトウエア開発にひっそりと取り組んできた。チームは陣容を拡大するにつれ、新たなソフトをどう機能させるかについて社内の激しい議論を突破する必要が出てくるだろう。

  「Fuchsia」と呼ばれるこのプロジェクトは個人用デバイスなどが増える中でアンドロイドの限界を克服するためゼロから立ち上げられた。音声対話や頻繁なセキュリティー機能更新を向上させるとともに、ノート型パソコンから小型のネット接続センサーまでさまざまなデバイスで似たような設計を目指している。グーグルのサンダー・ピチャイ最高経営責任者(CEO)は人工知能(AI)があらゆる分野で消費者に普及することを同社の目標に設定しているが、同社の主力OSはそれに追いついていない。

続きはソースで

原題:Google Team Is Said to Plot Android Successor (Correct)(抜粋)
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-07-19/google-team-is-said-to-plot-android-successor-draw-skepticism
https://assets.bwbx.io/images/users/iqjWHBFdfxIU/iIznnuwIFCJw/v0/1000x-1.jpg

Bloomberg
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-07-23/PCAPJT6S972801
ダウンロード


引用元: 【OS】グーグル、「アンドロイド」後継ソフトの開発に取り組む[07/23]

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1: 2018/05/02(水) 19:29:22.74 ID:CAP_USER
情報通信の世界では、あらゆるモノをインターネットにつなげようという「IoT」の技術が、製品開発や産業応用の中心となりつつある。そのIoT分野で6割以上の市場占有率を誇るのが、日本で生まれたコンピューター用基本ソフトウェア(OS=オペレーティングシステム)「トロン」だ。
このトロンが、米国電気電子学会の標準規格として認定される手続きが進んでいる。
順調に進めば、国産のOSが、「世界標準」になる。

■IoT時代がやってきた

 IoTという言葉を最近よく目にしたり、聞いたりするという人は多いだろう。
インターネット・オブ・シングスの略で、「モノのインターネット」と訳されることが多い。
生活空間のあらゆるモノ、あらゆる場所に小さなコンピューターやセンサーを組み込み、ネットワークにつないで便利な情報化社会を目指そうという技術である。
ひと昔前まで「ユビキタス・コンピューティング(ユビキタスはラテン語であまねく存在するという意味)」と言っていた技術と同じだ。

 1980年代は「どこでもコンピューター」と呼ばれていた。
その基本となるアイデアを提唱したのが、坂村健博士(東洋大学情報連携学部長、東京大学名誉教授)だ。
坂村博士は、昨年3月に東京大学教授として最後に行った講義で
「私が30年以上研究開発してきたIoT=どこでもコンピューター=が、ようやくビジネスになる時代が来た。
私は時代を先取りしすぎていた」と、しみじみ述懐していた。

■トロン計画の始まり

 国産OSトロンの生みの親がこの坂村博士で、トロンはIoTとともに育ってきたと言っていい。

 トロンは「ザ・リアルタイム・オペレーティングシステム・ニュークリアス」の略で「機器をリアルタイム(実時間)で作動させるOSの中核部分」という意味である。
坂村博士は東大助手だった1984年、「トロン計画」を提案した。

 坂村博士は、いずれIoT社会(当時そういう名称はなかった)が到来し、あらゆる家電製品や自動車などにコンピューターが組み込まれ、ネットワークでつながるようになると予想した。
そこで、機器に組み込まれるコンピューターを制御する「組み込み用OS」として広く使えるようにと、トロンの開発を始めたのである。

 当時は、基板に中央演算処理装置(CPU)やメモリーなど最小限の部品を載せた簡素なコンピューターである「マイコン」が一部の機器に組み込まれ始めたばかりで、今から振り返ると、博士にはかなり先見の明があったと言える。

 計画には東大のほかに日本電気、日立製作所、富士通、松下電器産業(現パナソニック)、三菱電機など国内大手電気メーカーも参画し、当時としては珍しい産学協同プロジェクトの形で進んでいった。

■組み込み用OSとは

 OSと聞くと、パソコン用OSのウィンドウズを思い浮かべる人が多いだろう。
クラウドサービス(外部に保存したデータやアプリケーションなどをネット経由で呼び出して使うサービス)などに用いられる大型コンピューターでは「ポジックス」というOSが主に使われている。
スマートフォンのアプリケーションを動かすアンドロイドOS(アンドロイド端末用OS)やiOS(iphone端末用OS)もポジックスのプログラムを部分的に使っている。
こうしたコンピューター用のOSは「情報処理系OS」あるいは「汎用OS」と呼ばれている。

 これに対し、電子機器などに組み込まれている小さなコンピューターを制御するOSが、組み込み用OSだ。 

■何に使われているのか

 組み込み用OSのトロンは、例えば、自動車に使われている。

 自動車の電気系部品と言えば、かつてはヘッドライトに方向指示器、ワイパー、ラジオくらいのものだった。

 ところが現代の自動車には、GPSを搭載したカーナビゲーション、車内温度を一定に保つエアコン、エンジン回転数や排ガス温度などを測定して最適量のガソリンを供給するインジェクション(燃料噴射装置)、障害物を検知して作動する自動ブレーキなど、非常に多くのセンサーや作動部品が組み込まれている。
それらを統御する頭脳として数多くのコンピューターが積み込まれ、その制御にトロンが使われているのだ。

 デジタルカメラでは、トロンがレンズを動かしてフォーカスを合わせたり、絞りやシャッタースピードを高速で自動制御したり、画像処理を行ったりしている。
温度と蒸気を計測しながら加熱を調節する電気炊飯器にも組み込まれている。
あらゆる家電製品、エレベーターなどビルの設備機器、オフィスのコピー複合機、工場内の機械制御、ロケットや人工衛星の内部ネットワークにもトロンが採用されている。
2010年に小惑星イトカワから奇跡的な帰還を果たした探査機「はやぶさ」、その後継機で小惑星「リュウグウ」へ向かっている「はやぶさ2」もトロンによって制御されている。

 スマホもアプリを動かすのは情報処理系OSだが、画像処理やフラッシュメモリーへの書き込み、カメラやバイブレーター、ディスプレーなどを制御しているのはトロンだ。スマホの陰の主役は、実はトロンなのである。

■日米貿易摩擦

 「最強の組み込み用OS」がトロンの代名詞だが、実はウィンドウズのような情報処理系のトロンも開発されている。
それが「Bトロン」だ。

 1989年、文部省・通産省(当時)所管の「コンピュータ開発教育センター」は、教育用パソコンのOSとしてBトロンを指定した。マシンもOSも日本製の「純国産パソコン」の誕生が期待された。
だが、そこに大きな壁が立ちはだかった。

続きはソースで



 米国通商代表部(USTR)が、同年4月に発表した
「外国貿易障害年次報告書」の中でトロンが不公正貿易障壁の候補にあげられたのだ。
「純日本製パソコン」をつくられては、米国企業が入り込めず、日米貿易の妨げになってしまう。
もしBトロンのパソコンを生産したら、相応の制裁を加える、という。

 悪名高い包括通商法スーパー301条(不公正貿易慣行国への制裁条項)の対象候補となったため、
国内大手メーカーはパソコンへのBトロン搭載を見送ってしまった。

 当時は、日本の産業界に勢いがあり、工業製品の輸出によって大幅な貿易黒字が続いていた。
誕生したばかりで国内でさえ普及していなかったBトロンが自動車と同じような脅威として取り上げられたのは、米国の産業界がその潜在的可能性に気づき、恐れていたからだろう。

続きはソースで

読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/feature/quarterly/20180426-OYT8T50034.html
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引用元: 【IT】トロン―国産OSが世界標準になる[05/01]

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1: 2015/02/25(水) 01:17:23.81 ID:???*.net
米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を搭載したスマートフォンの位置を、バッテリーの減り具合によってリアルタイムで特定・追跡できる技術が公表された。

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米スタンフォード大学とイスラエルの軍事企業ラファエルが共同開発したもので、「パワースパイ」と名付けたアプリを相手のスマホに忍び込ませ、バッテリーの電力消費量データから基地局とスマホの位置関係を割り出す仕組み。
持ち主がGPS(衛星利用測位システム)を作動させていなくても、「93%」の高い精度で追跡できるという。
アンドロイドの無防備さを利用したもので、開発者は「常に居場所が監視され、重大なプライバシー侵害を招く」と警告している。

 ■同意なしに消費データ入手

 この技術は、21日付の米科学技術誌MITテクノロジー・レビュー(電子版)で発表された。
携帯電話やスマホは、基地局から電波を受信している状態でも微量の電力を消費しているが、研究チームは、基地局から遠かったり、基地局との間に高層ビルや山があったりすると、消費量が通常よりも増える現象に着目した。

 チームが開発したパワースパイは、微細な電力消費量を「アルゴリズム」(コンピューターを使って特定の目的を達成するための処理手順)技術で解析して基地局からの位置をほぼ正確に特定。外部の第三者にリアルタイムで伝える。

 韓国のLGエレクトロニクスのアンドロイド搭載スマホ「ネクサス4」を使い、米カリフォルニア州とイスラエルで行った実証実験では、4ルート(それぞれ14キロ)を移動するスマホの持ち主の追跡に成功。その成功率は「93%」としている。

 通常、スマホの電源が入っていれば、通信会社は、どの基地局の電波を拾っているかを調べ、その範囲内にあることは把握できる。

 しかし、パワースパイは、持ち主がGPS機能を作動させ、自分の居場所を相手に知らせているかのような精度で追跡できるというのだ。

続きはソースで

SankeiBiz 2015.2.25 00:03
http://www.sankeibiz.jp/express/news/150225/exh1502250003001-n1.htm

引用元: 【IT】電池残量で居場所「93%特定」 グーグルOS無防備さ利用

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