今どきの青少年の中で毎日、本や新聞、雑誌を読んでいるのはわずか２０％以下で、残りの８０％以上は常にSNSの画面に目を奪われていることが米カリフォルニア州サンディエゴ大学の調査で明らかになった。PPMC誌が調査結果をまとめた記事を掲載した。

調査では、今の青少年の中でも高校生、中学生はデジタル世界に２倍多い時間を割いており、余暇のほぼ全時間がとられていることが明るみになっている。

研究者らは、子どもたちの生活空間にインターネットが拡張した結果、ほぼ全員の子どもたちが本や新聞、雑誌を読まなくなってしまったと考察している。

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https://jp.sputniknews.com/life/201808215250550/

ソーシャルメディア各社は収益をさらに上げようと意図的にユーザーを中毒状態にしようとしている――。
BBCの調査報道番組「パノラマ」が取材した米シリコンバレー関係者の証言で明らかになった。

「彼らは行動科学的なコカインを画面にばらまいているようなもので、何度も見たくなるようになるのはそのせいだ」。
米モジラやジョウボーンで勤務した経験があるエイザ・ラスキン氏はこう話す。

「スマートフォンの画面の裏側には、はまりやすさを極限まで高めようとする技術者が文字通り1000人いる」

無限スクロールは、ユーザーがクリックをせずに画面を下へスクロールすると次々と新たなコンテンツが表示される機能。
「衝動の早さに脳がついていけないようにすれば、スクロールをずっと続けてしまう」とラスキン氏は語る。

ラスキン氏は、技術革新がユーザーたちに必要以上にスマートフォンの画面を見つめ続けるよう仕向けたと指摘。
ユーザーを中毒状態にしようと思って開発に取り組んだのではないが、今は罪悪感があるという。

しかし、多くのエンジニアは雇用主の大企業のビジネスモデルによって、
アプリに病みつきになるような機能を創り出すよう求められているとラスキン氏は指摘する。

「新たな投資を獲得し、自社の株価を上げるため、人々が自社アプリで過ごす時間を増やすことが必要だ。
だから、それだけそれに力を注げば、人々が病みつきになる新たな方法を創り出そうとするようになる」

■時間のロス

フェイスブックの社員だったサンディ・パラキラス氏は2012年に同社を退社した後、フェイスブックを使うのをやめようとしたと話す。
「ソーシャルメディアはスロットマシーンとかなり似ている」とパラキラス氏は話す。
「文字通り、禁煙しようとするのと同じ感覚だった」。

フェイスブックで勤務した1年5カ月間、同僚たちも同様に中毒性の可能性を口にしていたという。

「プロダクトに習慣性や中毒性があるという事実が社内で認識されていたのは確か」と同氏は語る。

「ユーザーに愛着感を持ってもらい、ユーザーの生活の中から時間をできる限り獲得し、その上でユーザーから得ている関心を広告主に売るというのが、ビジネスモデルだ」

フェイスブックはBBCの取材に対し、自社のサービスは「人々が友人たちや家族、関心のあるものとのつながりを強められる」よう設計されているとし、
「何か中毒性を持たせようとする要素は、どの過程においても存在しない」と述べた。

■「いいね」の影響力

ユーザーたちがソーシャルメディアに最もひきつけられることの一つが、サムズアップやハートのサイン、リツイートの形で表現される「いいね」だ。

フェイスブックの「いいね！」ボタンの共同発明者、リア・パールマン氏は、フェイスブックにはまった理由に、「いいね！」の数に自尊心が依存するようになった点があると話す。

「承認欲求が強くなったときにフェイスブックを開いて見るようになった」とパールマン氏は語った。
「さみしい気分だったら『スマートフォンを見てみよう』と、不安な気分だったら『スマホを見てみよう』という感じだった」。

続きはソースで

https://ichef.bbci.co.uk/news/624/cpsprodpb/3042/production/_102245321_b8b1b3af-cd0f-4d5c-b162-0f269b6e3345.jpg

BBCニュース -
https://www.bbc.com/japanese/44721055

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180107/k10011281441000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_010

1月7日 19時00分
インターネット上の交流サイトなどに個人が公開しているプロフィールをＡＩ＝人工知能が分析し、人材を求めている企業への転職をすすめるサービスが登場し、企業の採用活動の新たな方法として広がるか、注目されそうです。

東京・渋谷区のベンチャー企業「Ｓａｎｓａｎ」は名刺を交換したビジネスマンの個人が交流できるＳＮＳを運営しています。
この会社では、２００万人に上るＳＮＳの利用者に企業から転職の誘いがくるという人材の仲介サービスを始めました。

ＳＮＳに公開されている名刺のデータや交流の履歴をＡＩが分析し、人材を求めている登録企業の中から条件や相性が合いそうなところをＳＮＳの利用者に提示します。
担当者の西村晃さんは「日々のビジネス活動が蓄積されたデータを基に客観的に企業を推薦できるのが強みだ」と話しています。

一方、東京・渋谷区のベンチャ－企業「スカウティ」はツイッターやフェイスブックといった交流サイトやブログなどに個人が載せているプロフィールや書き込みをＡＩで分析し、人材を求めている企業に紹介するサービスを始めました。

この会社のサービスは、ネット上のあらゆる場所を対象に書き込みの内容を分析し、書き込んだ個人が転職を希望しているかどうかにかかわらず、人材を求めている企業に紹介するのが大きな特徴です。
現在は人材を探す対象を技術系の職種に絞っていますが、すでに３５の企業が利用しているということです。

島田寛基代表は「個人が情報をオープンにし、誰でも人工知能が使えるようになって企業の採用活動は変化していくのではないか」と話しています。

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空前の猫ブームが続いています。
特にSNSとの相性は抜群で、フェイスブックを開けば、たいてい一匹は出てくる勢いです。
ここまで人をメロメロにさせる猫の魅力はなんなのでしょうか？　

実は、単身者や共稼ぎの増加など社会構造の変化が背景にあるようです。
社会学者で現在「猫ロス」中の専門家に聞きました。

■「ネコノミクス」経済効果も

一般社団法人ペットフード協会によると、2016年の猫の推計飼育数は984万7千匹。犬は987万8千匹です。
1994年の調査開始時から犬が猫を上回ってきましたが、近年からほぼ同数になっています。
猫ブームによる経済効果もあり、「ネコノミクス」という言葉もでてきました。
ネット上では、猫をテーマにした投稿をすることがバズる条件になると言う人もいるほどです。

■家族構造や社会構造が影響

猫ブームの理由は何なのか、その疑問を晴らすべく東大の門をたたきました。
お話を聞いたのは、社会学者の赤川学・東大文学部准教授。セクシュアリティなどを研究し、少子化問題にも提言を続けています。
赤川さんは、犬に比べて猫を飼う人の割合が増えていることについて、家族構造や社会構造の影響を受けていると指摘します。

「犬の場合は、散歩の世話など、ある程度専従的ケアラー（多くの場合、専業主婦）が必要です。
猫の場合は、共稼ぎでも、単身者でも飼いやすいという背景があるように思います」

犬については、鳴き声のトラブルや散歩の際のあいさつなど、対人交渉能力も必要になり、現代人には、猫の方がとっつきやすい点があると指摘します。
SNSとの相性の良さについては、猫の多くが室内飼いである点が大きいそうです。

「猫はほぼ室内飼いなので、そのほうが念入りに凝った写真や動画が撮れるという面もあるのでしょう」

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http://news.livedoor.com/article/detail/12888173/